2014 Fiscal Year Annual Research Report
ネットワーク上の交通行動を記述するためのデータ統融合理論とその応用
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25249069
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
羽藤 英二 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (60304648)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井料 隆雅 神戸大学, 工学(系)研究科(研究院), 教授 (10362758)
張 峻屹 広島大学, 国際研究協力科, 教授 (20284169)
佐々木 邦明 山梨大学, 総合研究部, 教授 (30242837)
高見 淳史 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (40305420)
井上 亮 東北大学, 情報科学研究科, 准教授 (60401303)
河野 浩之 南山大学, 理工学部, 教授 (70224813)
福田 大輔 東京工業大学, 理工学研究科, 准教授 (70334539)
柳沼 秀樹 東京大学, 工学(系)研究科(研究院), 助教 (70709485)
山本 俊行 名古屋大学, エコトピア科学研究所, 教授 (80273465)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | プローブパーソン調査 / 行動自動識別 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2014年度は前年度の研究成果をもとに，1) 行動文脈自動推計技術の開発，2) データフュージョン技術を用いた調査設計，3) マルチスケールシミュレーションの境界条件問題の基礎的検討，4) ゾーン間/内交通施策の評価の実施について研究を進めた．
1)については，平成26年度に開発したランダムフォレストのアルゴリズムの改良を進め，長期調査に向けた精度向上を行った．超長期調査においては、a)負担の少ない調査で，b)日々の変化をリアルタイムに把握し，c)多様な主体の移動ニーズを把握することが求められる．平成26年度において，開発したRFは，従前の音センサーなどの複数のセンサー情報を用いたHato(2010)の方法，従前の判別手法であるnaive BaseやSVMに比べた結果，交通機関識別精度は十分高く，紙を使った調査の煩雑や記入漏れを想定した時，従前の紙を基本としたPT調査から被験者やユーザー自身のスマートフォンを用いた自動調査に置き換えのための要件が今年度で整ったと判断する．
2)については，GPS観測を用いた自動行動文脈計測技術をベースとした行動観測と過疎地域におけるシェアリング型公共交通サービスに関する実証実験/調査に関する企画・調整を行った．
3)については，マルチスケールシミュレータにおいて，ゾーン間/内の境界条件の引き渡しアルゴリズムを開発するための検討を行った．ゾーン間の空間相関を誤差表現で評価した目的地選択モデルを構築し，複数のゾーンサイズでの精度比較を行った．
4)については，カーシェアリングの最適課金施策を確率的最適制御の定式化を用いたモデル構築を行った．また横浜市における小型EVシェアリングのデータを用い，利用特性評価と課金/ポート配置施策の収益評価を行った．また，松山市において集客施設のリデザイン事業における街路/プログラム配置の設計とその効果検証を行った．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は当初の計画通りに順調に進んでいると考えている．行動自動識別については，従前の方法と比べて，識別精度は十分に高めることができた．これにより，従来の紙を基本とした調査と置き換えるための要件を満たすことができたと考える．
ゾーン内/間の交通施策の評価については，乗り捨て型のカーシェアリングの最適課金施策を確率的最適制御問題の枠組みを用いた定式化により評価することができた．また，横浜市で行った小型EVシェアリングの実験データを用いた評価までを行っており，想定よりも早く進捗している．
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度のプリサーベイ結果を踏まえて，リアルタイム型行動シミュレーションのためのプライバシー保護ポリシーの修正，リクルーティングなどの作業を中心にモニタリングを実施し，質の高いデータを確保する．
行動自動計測技術については，さらなる精度向上に向けて，汎化性能の高い分岐関数の開発，オープンソースのライブラリ構築が，実用化に向けた今年度の課題となっている．PT調査，センサス，プローブパーソン調査の複数データを用いた母集団の移動-活動パターンの時空間分布の推計を行い，シミュレーションの計算性能の確認を行う．
松山市における街路空間再配分の社会実験及び欧州における街路空間再配分の事例調査を参考に，ゾーン内活性化プログラムデザインについて，過年度の集計データを用いたWSを現地で実施し，都市経営コストや中心市街地活性化の観点からアウトカムの提示を行うことで，開発システムの評価を実施する．陸前高田市においては，シェアリング型公共交通サービスに関する実証実験と調査を行う．需要が疎な地域において公共交通サービスを維持するためには地域主体で需要連動型の交通を提供する必要がある．その需要予測や需要喚起のために計測技術と行動予測モデルを開発する．
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[Book] Behavioural Data Collection Using Mobile Phones2014
Author(s)
Asakura, Y., Hato, E., and Maruyama, T.
Total Pages
18
Publisher
Mobile Technologies for Activity-Travel Data Collection and Analysis, Rasouli, S. & Timmermans, H., IGI Global, New York
