2017 Fiscal Year Annual Research Report
Evaluating ecosystem services from retention forestry in planted forests from a large-scale experiment
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25252030
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| Research Institution | Forest Research and Management Organization |
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Principal Investigator |
尾崎 研一 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員等 (50343794)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 重穂 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員等 (10353707)
雲野 明 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部林業試験場, 主査 (20414245)
山浦 悠一 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員等 (20580947)
明石 信廣 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部林業試験場, 研究主幹 (40414239)
庄子 康 北海道大学, 農学研究院, 准教授 (60399988)
長坂 晶子 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部林業試験場, 研究主幹 (70414266)
長坂 有 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 森林研究本部林業試験場, 主査 (80414267)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 保残伐 / 生態系サービス / 人工林 / 長期実験 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本では多くの人工林が主伐期を迎え、国産材の有効活用を図るために木材生産と生物多様性を両立させる伐採方法の開発が必要になっている。近年、木材生産と生物多様性を両立させる施業方法として保残伐が世界的に導入されている。この保残伐を人工林に適用するための世界初の大規模実証実験をトドマツ人工林で行っている。本研究ではこの長期実験のうち、伐採による変化が最も顕著に現れる伐採前後の５年間において、保残伐による生態系サービス（水土保全サービス、虫害抑制サービス、山菜の供給サービス）の変化を明らかにする。
当年度は第３セットの実験区の伐採後１年目の調査を行い、保残伐が水土保全サービス、虫害抑制サービス、山菜供給サービスに与える影響を明らかにした。水土保全サービスについては、伐採が行われた3流域と対照流域において施業前後の比較を行ったところ、夏期平水時の硝酸態窒素濃度と流出率は伐採翌年に増加したが、この増加は広葉樹の保残率が高いと低下したことから保残の効果が示唆された。虫害抑制サービスについては、実験区にイモ虫の模型を設置し、鳥類及び昆虫による葉食性昆虫幼虫の捕食率の調査を行なった結果、鳥類による幼虫捕食率は小さく、昆虫による捕食率は年変動が認められ、捕食率と保残率との明確な関係性はなかった。トドマツオオアブラムシについてはトドマツ苗を各実験区に設置して、アブラムシと随伴アリを調査した結果、皆伐区はトビイロケアリだけが随伴したが、それ以外の区では他のアリによる随伴も確認された。アブラムシの個体数と保残率の関係は明確ではなかった。山菜の供給サービスについては、山菜を採取する訪問者の訪問行動に基づきレクリエーション需要曲線を推定し、訪問者数の推定値も踏まえて、山菜採取によるレクリエーション便益を評価した。実験区の山菜の生育状況には保残方法だけでなく伐採前の植生の影響がみられた。
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| Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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