2015 Fiscal Year Annual Research Report
ラオスの小規模社会集団における人口動態・再生産・生業変化の相互関係の解明
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25257004
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
横山 智 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (30363518)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中川 聡史 埼玉大学, 人文社会科学研究科(系), 教授 (10314460)
佐藤 廉也 大阪大学, 文学研究科, 教授 (20293938)
白川 千尋 大阪大学, 人間科学研究科, 教授 (60319994)
高橋 眞一 新潟産業大学, 経済学部, 教授 (80030683)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | ラオス / 小規模社会集団 / 人口動態 / 再生産 / 生業 / 出稼ぎ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
タイへの出稼ぎ者が多いラオス南部の低地稲作農村のサワンナケート県ソンコン郡グッヒー村、および焼畑陸稲作を中心に自給的な生活を送っているセポン郡アランノイ村での調査を2015年11月末から10日間実施した。グッヒー村調査においては、生業班は水田に関する不足データの補完調査、人口変動班はバンコクへ出稼ぎに出ている世帯に関するデータの収集をおこなった。アランノイ村においては、生業班は2015年度に全世帯が実施した焼畑耕地の位置をGPSを用いて記録し、世帯ごとの耕地面積データを取得した。再生産班は、既に住民に依頼していた食事データ（デジカメで毎回の食事を撮影し、食材をどこから調達したのかを記録）を解析し、さらに調査期間中に対象とした世帯の食事（コメと副食）および全住民の体重・身長・体脂肪率を測定して、健康状態・食料・再生産との関係を分析するための基礎データを取得した。
現地調査の実施前には、2015年5月に名古屋大学で会議を実施し、2015年度の研究計画と調査内容の検討をおこなった。現地調査の実施後には、2016年3月に長崎大学で調査結果を踏まえて、2016年度の調査内容と論文執筆のための検討会を実施した。
なお、研究成果は、2015年6月の日本人口学会（名古屋・椙山女学園大学）、2016年7月のInternational Conference on Population Geographies（オーストラリア・The University of Queenland）、 IGU（国際地理学連合） REGIONAL CONFERENCE 2015 MOSCOW（ロシア・モスクワ大学）、そして2015 年人文地理学会大会（本科研費の特別セッションを企画、大阪大学）において発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、サワンナケート県ソンコン郡グッヒー村に関しては補足的なデータの取得、セポン郡アランノイ村においては住民の人類生態的データの取得を行うことができた。グッヒー村に関しては、従来研究では見られないような詳細な人口データ復元と出稼ぎデータの取得に成功しており、想定した以上の成果が得られている。一方、アランノイ村においては、調査の進捗が若干遅れている。ただし、焼畑耕地のデータなどは毎年取得しており、さらに今年度は食事データなども恒常的に取得する体制を整えており、最終年度となる来年度には、申請時点に予定していたデータを取得できると考えられる。
また、2つの国際学会で複数のメンバーが成果を発表し、さらに人文地理学会ではセッションを企画して、これまでの研究成果について議論をすることができた。したがって、本研究はおおむね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年となる今年度は、大きく以下の5点の研究を計画している。
（1）グッヒー村での調査結果に関する論文を「生業」、「人口」、「出稼ぎ」の視点からそれぞれ執筆し、年度内に雑誌に掲載されることを目指す。（2）アランノイ村での調査結果に関する論文を「人類生態」の視点から執筆し、年度内に雑誌に掲載されることを目指す。（3）The 33rd International Geographical Congress (Beijing, China)において、メンバーが発表し、成果を国際的に発信する。（4）国内の主要学会（現時点では、日本地理学会を予定）において、シンポジウムを開催し、成果を広く一般に還元する。（5）論文の執筆と成果発表のために、不足データを取得するための補完的な調査をラオスおよびタイ・バンコクで実施する。
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