2013 Fiscal Year Annual Research Report
クレイク・オブライエン錯視効果を援用した色覚バリアフリー動画像表示システムの開発
| Project/Area Number |
25280064
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
|
| Research Institution | Yamaguchi University |
|---|
Principal Investigator |
末竹 規哲 山口大学, 理工学研究科, 准教授 (80334051)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内野 英治 山口大学, 理工学研究科, 教授 (30168710)
田中 豪 名古屋市立大学, システム自然科学研究科, 准教授 (30609805)
田向 権 九州工業大学, 生命体工学研究科(研究院), 准教授 (90432955)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| Keywords | 画像情報処理 / 色覚バリアフリー |
|---|
| Research Abstract |
本研究の目的は，一般色覚者と1・2色型色覚者の双方にとって色弁別が容易で，かつ過剰な色変化がなく違和感の少ない動画像を表示する「色覚バリアフリー動画像表示システム」を構築することである．本研究では，動画像の色覚バリアフリー化に関する問題を時空間上の色の組み合わせに関する最適化問題として定式化する．次に，申請者が以前より開発してきた「混同色線理論と色距離に基づいた色変換アルゴリズム」，及び「クレイク・オブライエン錯視効果を利用した色変換アルゴリズム」を相補的に融合し，この最適化問題を低計算量で解くための求解アルゴリズムを新規に開発する．
研究は，主に基礎理論の構築，及びアルゴリズムの開発，ソフトウェアによる方法論の検証を行うグループ（以下，ソフトウェアG）と，主にハードウェアアクセラレータの設計・開発を行うグループ（以下，ハードウェアG）の2グループ体制で行っている．グループ間／内で，３ヵ月に一回程度の打ち合わせを行い，進捗状況の確認を行った．平成25年度は，ソフトウェアGでは，(1)時空間軸上での色覚バリアフリー最適化問題の定式化，および(2)クレイク・オブライエン錯視効果を援用した解の探索領域の縮小化を中心に検討を行った．具体的には，混同色線理論と色距離に基づいた明度修正を行うことを前提に，色距離の近い物体境界に対してクレイク・オブライエン錯視効果を基にした境界明度修正による動画像向け色変換アルゴリズムの開発に注力した．ハードウェアGは，色変換アルゴリズムを実行する部分を除き、システムの基本設計，並びに動画像処理向けの基本ハードウェア設計を行った．
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成25年度中に開発終了予定であった色変換基本アルゴリズムを現在でも検討している段階である．動画像向けのアルゴリズムの開発では，複数のフレーム間で同一対象物は同系統の色で描かれなければならず，更に対象物間での色弁別を可能にしなければならないという制約がある．この制約が原因で静止画向けのアルゴリズムを単純に動画像へ適用するだけではうまくいかない．加えて，本研究では，計算量が小さく，効果的な新奇色変換アルゴリズムの創出を課題としている．このように基本色変換アルゴリズムの開発が非常に挑戦的な課題であることが遅れの主な原因である．現在，検討中のアルゴリズムに随時修正を施しながら開発・検証を行っている．
|
| Strategy for Future Research Activity |
研究の進捗が遅れいている場合に予定していた4カ月程度の予備期間を利用して，基本色変換アルゴリズムの開発を急ぐことを計画している．また，アルゴリズム開発の進捗状況に応じて，随時，ハードウェア設計グループと密な連絡を取りながら，研究を推進していきたいと考えている．
|
| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
研究における若干の遅れ（基本色変換アルゴリズムの開発の遅れ）に起因して，機器の購入時期がずれたことや学会発表を予定通り行えなかったこと等が理由である．
研究を加速させることで遅れを取り戻し，H25年度に予定していた機器購入，学会発表等をH26年度使用計画に組み込み，予算の効果的な執行を行う．
|
