2014 Fiscal Year Annual Research Report
ユニバーサルなeラーニング環境を構築するための分散型LMS構築に関する研究
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25280124
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Research Institution | Kumamoto University |
Principal Investigator |
宇佐川 毅 熊本大学, 自然科学研究科, 教授 (30160229)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中野 裕司 熊本大学, 学内共同利用施設等, 教授 (40198164)
苣木 禎史 熊本大学, 自然科学研究科, 准教授 (50284740)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 学習支援システム / eラーニング / Moodle / 学習コンテンツ同期 / 情報通信網 / 開発途上国 / Learning Analytics / ASEAN諸国 |
Outline of Annual Research Achievements |
学習コンテンツの活用範囲の拡大を目的として、eラーニングシステム間でのコンテンツの同期や、通信環境を含めた各種制約の強い環境での学習支援を目指した研究を実施した。 「協調型利用形態」でのコンテンツ同期については、メーリングリストを利用したコンテンツの差分情報の共有が可能であることを確認した。また、携帯電話網やスマートホンでの学習支援を目的として、ソーシャルネットワークとLMSとの連携機能をMoodle上に構築中である。 途上国の高等教育機関で実際に運用可能なシステムとするには、対象国の実情に即したeラーニングシステムとする必要がある。具体的には、導入を想定している教育機関におけるキャンパスLAN環境と、キャンパス外からのコンテンツのアクセスに拝領した形での利用に対応したeラーニングシステムを構築する必要がある。特に、連携している発展途上国の大学では、脆弱な情報基盤で非常に多くの学生の支援をする必要がある場合もある。これらの課題を解決するため、サーバシステムの安定化やOpen Textbookの利用可能性について検討した。 さらに、平成25年度に構築したICカードによる出席登録システムを活用した学生の学習動向のモニタリングを行うことで、eラーニングシステムによる学習支援のみならず、学生生活同行の調査や学生の生活支援などに活用することができないか、検討を進めた。このような出席システムとeラーニングシステム上の学習履歴情報との連携は、高等教育機関における学生の面たるケアを含めた学生支援に資する可能性が高いと想定され、本年度は学習履歴と出席樹夫法等を対象としたデータマイニングを一つの主要なテーマとして取り組んだ。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は3つの課題、即ち、(1)LMSとSNSの連携、(2)コンテンツ同期の利用形態に対応した実証実験を含め途上国での運用試験、(3)出席情報の活用、に主に取り組んできた。(1)(2)については当初の想定と一部異なる利用状況があるため想定以上に進捗した部分と、想定が異なるため方策の変更を含め対応を進めている課題がある。一方、(3)についえてはほぼ当初想定した形でのシステム改良とそれに対応した分析に取り掛かることができた。
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Strategy for Future Research Activity |
基本的には申請時の研究計画に沿った形で研究を展開するが、前年度までに開発を終えた遠隔同期システムの活用に加え、ICカードによる出席管理と学習コンテンツの活用に基づく就学状況に関する情報の統合を含め、研究を進める。 まず、「協調型利用形態」でのコンテンツ同期システムを、ソーシャルネットワークとMoodle連携の実装を進める。当面、ソーシャルネットワークを含め、開発途上国におけるネットワーク環境で協調学習を実現するためには、携帯電話網の活用は不可欠であるが、その利用状況等は国ごとに、さらに同じ国でも地域ごとに大きく異なるため、共同研究先との連携を密にし、実状にある形でのシステム構築を進める。 一方「独立型利用形態」でのコンテンツ同期システムについては、大学や中等教育機関での講義での利用を想定し、セメスター単位での実証となるため、試験運用の機会が限られることに配慮して、研究を進めることとなる。 また、Learning Analyticsを活用し、LMS上の学習履歴とICカードでの出席情報を統合して、学生個々および集団としての就学状況等を統合的に解析する手法について今後検討を進める。
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Causes of Carryover |
前年度未使用額については、意図的に今年度以降の利用を想定したものである。現在本研究に関連する学生が、平成27年度も博士後期課程に5名在籍し、研究成果を雑誌および国際学会への発表が前年度にまして活発になることが想定される。このため、前年度の学会発表は、学内外の競争的資金の支援を積極的に応募するように学生指導し、複数の学生が海外での国際学会への参加支援を受け、相対的支出を抑制することができました。一方、論文投稿に対応する形で雑誌投稿料が予定金額を上回り、本年度以降に雑誌投稿を進める上で、投稿料の確保が必要であった。以上の事情から、前年度の支出を抑制し、今年度の支出に備えた。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
理由にも述べたように、本年度は5名の博士後期課程の活動に伴る学会参加や調査研究、さらには雑誌投稿料を中心に支出を計画している。また、本研究の初年度に導入したeラーニング用サーバの強化および共同研究先での学習コンテンツアクセス用デバイス等の追加等を計画しており、物品購入を想定している。
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Research Products
(8 results)