2013 Fiscal Year Annual Research Report
ソーシャルメディア時代のメディア・リテラシー教育を実現するカリキュラム開発
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25282062
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Musashi University |
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Principal Investigator |
中橋 雄 武蔵大学, 社会学部, 教授 (80389064)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
久保田 賢一 関西大学, 総合情報学部, 教授 (80268325)
鈴木 克明 熊本大学, 社会文化科学研究科, 教授 (90206467)
浅井 和行 京都教育大学, その他の研究科, 教授 (30324718)
中川 一史 放送大学, 教養学部, 教授 (80322113)
川瀬 基寛 十文字学園女子大学, 人間生活学部, 准教授 (40469268)
今野 貴之 目白大学, 社会学部, 助教 (70632602)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | メディア・リテラシー / ソーシャルメディア / カリキュラム開発 / メディア教育 / 教育工学 |
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| Research Abstract |
平成25年の中心的な課題は、本研究で開発するカリキュラムの基盤となる学習内容・学習方法に関する文献・資料を収集することであった。全体会議において各チームの目標を確認した後、チームごとに研究を遂行した。それぞれの研究成果は、国内外の学会で口頭発表を行い、公表した。
aチームは、ソーシャルメディアと教育に関わる国内外の先行研究に関する文献を収集し、その研究動向を把握することを目標として研究活動を行った。また、イギリスでの訪問調査を実施し、歴史的な蓄積のあるメディア教育に関する教材・資料を収集することができた。
bチームは、これまでに蓄積されてきた社会構成主義的な学習理論に関わる文献を収集し、学習理論の体系について整理することを目的として研究活動を行った。先行研究について検討された結果は全体会議で他のチームにも情報が共有され、継続的に学習理論の枠組みを検討することが確認された。
cチームは、文献調査による先行研究の概観を行うとともに、先進的なICT環境によるメディア教育の事例を収集すべくフィンランドに訪問し、授業実践の視察とインタビュー調査を行った。特に教科書におけるメディア教育の取り扱いについて明らかにすることができた。
dチームは、独自に文献収集を行いつつ、グループウェアを用いて各チームの収集した文献・資料を全体で共有した。また、他チームの成果をもとに実験環境を構築して望ましいICT環境を設計し、ソーシャルメディア時代のメディア教育に関する試行的な実践を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成25年に計画していた以下のタスクを全て達成することができたため、おおむね順調に進展しているといえる。
・開発するカリキュラムに関する学習内容・方法に関する文献・資料を収集すること
・全体会議を開催し、目標の確認と進捗状況の共有を行うこと
・研究を効率的に進めるためのグループウェアの構築を行うこと
・望ましいICT環境を実験的に設計し、試行的な実践を行うこと
なお、軽微な予定変更があり、繰越金が生じている。それは、平成26年度に実施する実証実践の調査対象者を予定したより多く見込むことができるようになったため、平成25年度に購入する予定であったコンピュータのスペックを落とすなど対応することによって実証実践用タブレット端末を購入する予算を確保したものである。研究遂行上、大きな問題は発生しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成25年度の先行研究の概観、情報収集を通じて、今後、以下に示す方策を講じ、さらに研究を推進することとした。
・実証実践で活用する学習者用SNSを構築するために研究分担者を加える。
・海外での実践研究を本カリキュラム開発に活かすため研究分担者を加える。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
平成26年に実施する実証実験の調査対象者を増やすことができる見込みとなり、タブレット端末の台数を増やす予算を確保する必要が生じた。そのため、質的調査データ分析・量的調査分析・デジタル教材制作・Web制作用コンピュータのスペックを下げるなどの対応策を講じ、予算を捻出して次年度に繰り越すこととした。
実証実験に用いるタブレット端末の購入費用に充当する。
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