2014 Fiscal Year Annual Research Report
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25282114
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| Research Institution | Japan, Meteorological Research Institute |
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Principal Investigator |
干場 充之 気象庁気象研究所, 地震津波研究部, 室長 (60510196)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岩田 知孝 京都大学, 防災研究所, 教授 (80211762)
青井 真 独立行政法人防災科学技術研究所, その他部局等, 総括主任研究員 (80360379)
中村 洋光 独立行政法人防災科学技術研究所, その他部局等, 主任研究員 (60426004)
古舘 友通 気象庁気象研究所, 地震津波研究部, 主任研究官 (50737856)
林元 直樹 気象庁気象研究所, 地震津波研究部, 研究官 (00614059)
小木曽 仁 気象庁気象研究所, 地震津波研究部, 研究官 (40739140)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 実時間地震動予測 / 時間発展型 / 実況把握 / 波動伝播 / 地盤増幅 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究項目１：リアルタイムモニタリングを用いた時間発展的な予測手法の構築
①データ同化手法の取り込み：膨大なデータのデータ同化手法を施す場合、計算時間がかかることが予測される。そこで、26年度は、データ同化手法を実時間でも適用可能なように適合化や簡素化をはかった。高周波伝播の近似を用いることで、計算時間の軽減をはかった。
②時間発展型での予測手法の構築：26年度は、2011年東北地方太平洋沖地震や2004年新潟県中越地震のデータに適用し、その精度とともに計算時間も考慮しながら改良を進めた。
研究項目2：地震動観測点と予測点での周波数ごとの地盤増幅率の推定とその伝達関数の設計
③周波数ごとの地盤増幅率の推定：26年度は、既往の観測で求められていない観測点について、波形データを解析し増幅率を求めることを進めた。海底地震計や、防災科研と気象庁の観測網について解析を進め、現在、約3200点中の約2600点についての評価が終わっている。
④伝達関数を表す手法の検討：26年度は③から得られる周波数ごとの地盤増幅の推定が終了した観測点について逐次推定を進めた。本研究の目的では、地盤増幅率の絶対値は必ずしも必要でなく、（予測点の増幅）/（観測点の増幅）の比（つまり、相対値）が重要となるので、相対的な増幅度の伝達関数の設計を進めている。③で推定した観測点での設計が終了した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では、地震動即時予測において、実時間での地震動波形の予測を目指すものである。本研究課題の4つの項目である、地盤増幅率の事前推定、実時間での地盤増幅率の補正、地震動分布のデータ同化、時間発展型未来予測、のそれぞれについて、「研究実績の概要」で述べたとおり、ほぼ計画通り進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究項目１：リアルタイムモニタリングを用いた時間発展的な予測手法の構築
① データ同化手法の取り込み： 27 年度に②で得られる時間発展型の予測手法との融合を図る。
② 時間発展型での予測手法の構築：27 年度にはデータ同化手法との融合、また、研究項目２から得られる地盤増幅特性の伝達関数との組み合わせを図る。
研究項目２：地震動観測点と予測点での周波数ごとの地盤増幅特性の推定とその伝達関数の設計
③ 周波数ごとの地盤増幅率の推定：27 年度には、④から得られる伝達関数の設計手法に従い、各地点での増幅率を時間軸上での伝達関数で表現することを行う。
④ 伝達関数を表す手法の検討：26 年度に引続き、③から得られる周波数ごとの地盤増幅の推定が終了した観測点について逐次推定を行う。
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| Causes of Carryover |
国際研究集会への参加に当たり、期間を短縮することが可能となり、滞在等が短くなったため節約できた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
H27年度に開催される国際研究集会で、研究成果を発表することに用いる予定。
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