2017 Fiscal Year Annual Research Report

e-Learningによる体育授業評価システムと授業実践研究ネットワークの構築

Research Project

Project/Area Number	25282185
Research Institution	University of Tsukuba
Principal Investigator	長谷川悦示筑波大学, 体育系, 准教授 (80272227)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2019-03-31
Keywords	体育教師教育 / e-Learning / 授業評価システム / 模擬授業 / 授業分析 / 映像視聴 / 授業省察 / 授業研究
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、クラウドコンピュータ上でのストリーミングサーバーと連動したe-Learning による体育授業評価システムの開発とそれを活用した授業実践研究ネットワークの構築を目的として、以下の二つの課題を設定した。1.筑波大学内での模擬体育授業について受講生が、授業の動画再生（ストリーミング）を視聴しながら、授業の組織的観察、授業評価及び省察データの分析・入力、自動的に集計、即時の出力（フィードバック）が、クラウドコンピュータ上で一元的に処理できる体育授業評価システムを開発する。2.学外での教員研修や体育研究校で実施される校内研究授業にこのシステムを活用して、現職教員の指導力研修を目的とする授業実践研究ネットワークの構築をめざす。これまでの研究では対象者によって異なる３つの評価システム、つまり学部生用(UC2)、大学院生用(MC2)、評価項目自由設定型(DEV )を開発してきたが、平成29年度は28年度と同様にDEV版の授業省察入力と表示方法を改良して、5月7-8日に実施した学内外から集まった170名程度の参加する模擬授業研修会に適用した。さらに、DEV版を基盤として英語対応DEV版を作成して、これを７月10-29日に筑波大学で開催したJICA筑波からの委託事業である「学校体育研修」に参加したアジア・アフリカ、ボスニア・ヘルツェゴビナの8カ国16名の研修者に活用できるようにした。「授業実践者ネットワークPetenet.jp」の試験運用は、28年度に引き続き茨城県北茨城市教育委員会との共同研究で実施することができ、「授業分析アプリLesson Study Analyst for Physical Education」（27-28年度の挑戦的萌芽研究で開発）を適用した校内研究授業を実施して、授業分析結果の即時フィードバックの妥当性・信頼性を確かめることもできた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 当初計画した内容はおおむね順調に進展させることができた。e-Learningによる授業評価システムを活用した学内模擬授業を内容とする「体育授業理論実習」は、大学内での評価を得て、体育専門学群での教職の必修科目として位置付けることになった。また、当初の計画にはなかった発展的な挑戦として、英語対応DEV版授業評価システムをJICA筑波の課題別研修「学校体育」に試用できたことは今後の国際的な発展には意味があった。しかしながら、授業実践者ネットワークpete-netについては、利用者の利便性を図るためのSNSシステムの導入が29年度に間に合わせることができず、30年度に延長することになった。
Strategy for Future Research Activity	筑波大学内での学部・大学院の模擬授業にe-Learning授業評価システムを活用するだけでなく、学部生の教育実習期間中における授業評価システム内にある動画ギャラリー（映像と指導案がリンクしたライブラリー）の活用状況について、これまでの調査結果を総括する。 27年度から継続している研究協力・連携している学校（江東区立豊洲西小学校等）や教育委員会（茨城県北茨城市）での授業研究に授業分析アプリをツールとする「授業実践者ネットワークPete-net」活用を促進する。 29年度に続きJICA筑波からの委託授業として実施する「学校体育研修」（7月4-25日）に参加するアジア・アフリカ諸国等（ウガンダ、ブリキナファソ、カンボジア、ボスニア・ヘルツェゴビナ等）から参加する学校体育責任者に対する講習に授業評価システム(英語対応DEV）の活用を試みる。
Causes of Carryover	（理由）大学の革新的教育プログラム事業として研究対象の授業に予算が当てられたため、システム運用費と人件費が節減することができたため。（使用計画）システム開発・改良ならびに実践者ネットワーク構築費として充当する予定である。