2014 Fiscal Year Annual Research Report
体育科教育におけるスポーツ活動システムの自律的形成と体育授業の実践的方法論
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25282186
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| Research Institution | Musashino Art University |
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Principal Investigator |
森 敏生 武蔵野美術大学, 造形学部, 教授 (30200372)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中瀬古 哲 県立広島大学, 人間文化学部, 教授 (00198110)
丸山 真司 愛知県立大学, 公私立大学の部局等, 教授 (10157414)
中西 匠 武庫川女子大学, スポーツ健康科学部, 教授 (10259608)
海野 勇三 山口大学, 教育学部, 教授 (30151955)
久保 健 日本体育大学, その他部局等, 教授 (60125698)
田中 新治郎 武庫川女子大学, スポーツ健康科学部, 教授 (70197432)
則元 志郎 熊本大学, 教育学部, 教授 (90136698)
石田 智巳 立命館大学, 産業社会学部, 教授 (90314715)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | スポーツ活動システム / 自律的形成 / 創発 / 発達課題 / 生活課題 / 教育課程 / 生活と文化の統一 / 意味の問い直し |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成２６年度の研究課題に則して実績の概要を記す。
第一に、スポーツ活動システムの自律的形成プロセスの概念化を次のように図った。①活動の目的・動機から相対的に区別可能な４タイプの活動システムあり、それらは生涯に渡るスポーツ活動システムの継続的追求における文化的基盤を成す。②能力形成・能力発揮の構成、活動様式の組織的編成、活動システムの地域・社会的条件構築という立体的な機能要件がある。③主体―手段ー対象関係の共同的・協同的構成における動揺・矛盾の顕在化と動揺・矛盾の構造変革による解決という創発的な自律的形成プロセスがある。
第二に、スポーツ活動システムの教育学的媒介に関して、上記の自律的形成プロセスの概念化に基づいて検討された。その結果、①教授-学習の内容構成は身体性、プレイ・社交性、表現性、競技性を基に、これらを特定の配分で内包した教材構成によって具体化される。②発達課題に則して活動システムの機能要件の重み付けは系統的・発展的に変化するが、その際、教科と教科外、学校と地域生活の文脈的関連性のなかで現実化を図る必要がある。③自律的形成は共同的・協同的学習の組織化とその指導において現実化するが、そこでは内的動揺・矛盾の顕在化とその解決にむけた構成要因の創発が必要になり、そのための促進的指導と調整的指導が重要になる。
第三に体育科の目的・内容と子どもの生活課題との関係に関する原理的考察から、次のような結論（仮説）を得た。①体育実践の課題は子どもの生活課題の踏まえて設定する。②体育実践において子どもの生活課題と文化・科学（教科内容）の学びとの往還と統一をつくり出す。③その際に、指導と学びの「意味の問い直し」を重視する。④こうした体育実践の方法原理に基づいて教育課程を編成・再編成する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実績の概要に示した通り、平成２６年度の研究課題については概ね達成できたと考えている。平成２５年度の研究との継続性に関連しては、次のような進捗状況にある。
第一に、TGfU(Teaching Game for Understanding)に関する資料収集を継続して予定していたが、ブリティッシュ・コロンビア大学のJ．バトラー教授が実施するTGfUの指導方法論に関するワークショップが都合により中止となったためにできなかった。そのため、ペーパーベースでの資料収集に切り替えて進めている。
第二に、学習指導要領の分析に関連して、特に球技領域の「指導内容の体系化・系統化」の実態を予備的に調査したが、小・中・高の階梯を見通した「指導内容の体系化・系統化」の実現が困難な状況にあることがわかった。
第三に、スポーツ・リテラシー形成の国際的動向に関しては、「身体的リテラシー」概念が導入された意図ならびに、この概念導入による体育教育の革新の方向性を確認した。
以上のことから、「おおむね順調に進展している」と判断した次第である。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成２６年度の研究成果とも関連して、今後は以下のような二つの研究課題に重点化した取り組みを進める。
第一の研究課題は、スポーツ活動システムの自律的形成という目的概念の規定から演繹的に導かれれる体育授業実践の方法原理について、平成２６年度の研究実績で第二にあげたような内容を臨床教育学や教育方法学の研究成果をもとにさらに具体的なものにしていく。その際の検討の観点として、①体育授業で獲得・形成される能力・資質と社会生活（現在および将来）のニーズとの関係の検討、②社会におけるスポーツ文化実践における体育の授業実践の位置づけ・役割と教育学的媒介の方法論の検討、③体育授業における自律的な問題探求（「意味の問い直し」）による主体的・共同的学習の方法原理の検討をすえる。
第二の研究課題は、実践現場との協力・協同のもと、①先駆的な体育実践の記録の分析と解釈・批評を進めること、②本研究の課題設定に適う体育実践の探索・抽出あるいは創出と、その実践事例の分析・考察によって、演繹的に導かれた仮説的な体育授業実践の方法原理についての実践的妥当性を検討・検証し、帰納的な面からも実践の方法原理の内実を探求することである。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額の主たる費目は旅費である。
平成２５年度の研究課題を引き継いで平成２６年度内にカナダ・バンクーバーのブリティッシュ・コロンビア大学（UBC)での調査・資料収集を予定していたが、先方の事情により予定されていたプログラムが中止になってしまったため、この分の旅費が残った。また、各研究分担者で学会報告や資料収集のための旅費が使用されたものの、今年度は各研究分担者全体での研究打ち合わせ・研究協議の機会が年度内に２回しか設定できず、そのなかでも参加ができなかった分担者もいた。研究分担者それぞれが本務校での諸々の業務に追われることが多くなり、全体的な会合の日程調整が困難になっていた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成２７年度は研究期間の最終年度であり、これまでの研究年度別、研究課題別、研究分担者別の実践・成果を相互に関連づけ統合化を図りながらまとめていく必要があり、たのための研究打ち合わせと協議の機会を増やしていく。同時に、各分担者が自らの研究フィールドを基盤に実践的研究の推進と実践資料の収集を図る必要がある。
また、今後、国際的なネットワークのなかで本研究の成果を位置づけ展開していくうえで海外の研究組織・研究者との研究交流を継続する必要があり、次年度内に再度海外調査の機会を設けたい。
このように研究を進め、まとめ、展開するために、平成２７年度補助・助成金に加えて次年度使用額を活用しているつもりである。
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Research Products
(15 results)
