2013 Fiscal Year Annual Research Report

地域高齢者を学生に見立てたゼミナールによる新たな介護予防プログラムの提案

Research Project

Project/Area Number	25282217
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
Research Institution	Tohoku Bunka Gakuen University
Principal Investigator	植木章三東北文化学園大学, その他の研究科, 教授 (00241802)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	芳賀博桜美林大学, 自然科学系, 教授 (00132902) 吉田裕人東北文化学園大学, 医療福祉学部, 教授 (40415493) 柴喜崇北里大学, 医療衛生学部, 講師 (40306642)
Project Period (FY)	2013-04-01 – 2017-03-31
Keywords	介護予防 / ゼミナール / 地域高齢者
Research Abstract	本研究は、中山間地や首都圏などの地域特性に応じた地域高齢者が自主的に実践し定着できる介護予防運動プログラムを、地域高齢者が参加するゼミナールを通じて作成することによって、作成したプログラムを通じたまちづくり活動が、地域のソーシャルネットワークの構築に寄与する可能性を検証することを目的とした。今年度は、これまでに介護予防リーダーとして地域高齢者を対象として積極的に活動を行ってきた住民に参加を呼びかけ、彼らを学生に見立てたゼミナール形式の勉強会を計画し、彼らが自主的に介護予防等の活動を実施している地区を介入地区に、他の地区を対照地区にそれぞれ設定した。中山間地である宮城県T市においては、市が養成した高齢ボランティアリーダーに参加を呼びかけ、それに応じた34名（女29名：85.3％、年齢：70.2±4.76歳、61～83歳）に年10回（2014年1月～10月、毎月1回、2時間）の勉強会を企画した。彼らの活動による地域への波及効果を検討するために、彼らが活動を行う行政区を介入地区に設定し（26行政区、介入群1,282名：女697名、54.4％）、その行政区と同じ支所内の他の行政区を無作為に選定し対照地区とした（20行政区、対照群999名：女543名、54.4％）。この両地区の計2,281名を対象に郵送法によるベースライン調査を行った。回収率は80.5％（1,837名）であったが、そのうち有効回答の得られた1,835名（80.4％、介入1,051名、対照784名）を分析対象とし両地区の特性の差異について検討した結果、性、年齢、主観的健康感、基本チェックリスト等に有意差はみられず、両群はほぼ等質の集団と考えられた。したがって、この研究対象を今後さらに追跡調査する有用性が示唆された。首都圏の神奈川県A市も、上記と同様のベースライン調査を実施し、勉強会を企画した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 平成25年度10月以降、ベースライン調査の実施に向けて研究フィールドである中産感知と首都圏の各自治体側と調整をした結果、T市では、当初想定していた現地調査員の雇い上げによる調査が困難と判断し、急遽、郵送調査を実施することに計画を変更し、T市での郵送調査の実施が11月～12月と遅延することになった。また、T市の勉強会については、10月中に実施スケジュールを策定し、11月中に参加者への説明会を実施した。その結果、2014年1月から勉強会を実施することになり、こちらも計画より開始が遅れることになった。さらに、首都圏（A市）では、調査についての調整にも時間を要し、最終的には個人情報保護の観点から無記名での調査で実施許可がおりた。調査実施、その後のデータ入力作業等が進んでおらず、2月中のベースライン調査分析が不可能となった。また、勉強会の実施時期についても、自治体側の都合により2013年度中の開始が困難となったため、2014年以降の勉強会実施に向けた計画策定のみにとどまることになった。
Strategy for Future Research Activity	計画した勉強会を平成26年度に企画した内容で予定通り実施し、併せて、フォローアップの調査も計画どおり進めるべく、定期的に自治体側と打ち合わせを行い、さらなる遅延がないように配慮するつもりである。
Expenditure Plans for the Next FY Research Funding	介入プログラムとして実施する「元気応援コンシェルジュ」勉強会の開始時期が遅れ、弁解の開催期間が平成26年度にずれ込んだために、その運営にかかる費用を次年度に繰り越さざるを得なかったため。平成26年度に開催される勉強会に関わる消耗品費、謝金、交通費等に使用する。