2015 Fiscal Year Annual Research Report
地域高齢者を学生に見立てたゼミナールによる新たな介護予防プログラムの提案
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25282217
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| Research Institution | Tohoku Bunka Gakuen University |
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Principal Investigator |
植木 章三 大阪体育大学, 教育学部, 教授 (00241802)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
芳賀 博 桜美林大学, 自然科学系, 教授 (00132902)
柴 喜崇 北里大学, 医療衛生学部, 講師 (40306642)
吉田 裕人 東北文化学園大学, その他の研究科, 教授 (40415493)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 介護予防 / ゼミナール / 地域高齢者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、Ⅱ期目のゼミナール形式の勉強会を、中山間地のT市で10回（参加者36名、うち女33名：91.7％）、首都圏のA市で9回（参加者16名、うち女12名：75.0％）それぞれ開催した。各勉強会への参加率は月により増減がありT市で52～75％、A市で57～100％であった。勉強会では、介護予防に関する基礎知識、実際の自主活動の報告、今後、地域で普及すべき活動内容のグループディスカッション等を予定通り遂行した。その結果，T市においては，地区の集会所でリーダー養成研修終了者が実施する地域の特性に応じた2種類の活動モデルを作成し，大学祭でポスター発表を行い，勉強会の活動内容を紹介する機会を設けた．また、A市では、勉強会でのグループワークを通じて2種類の地域の自主活動計画書を作成した。いずれの勉強会ともに男性の参加者が少ないという課題を有していた。中山間地のA市では参加が地域の役職を兼ねる人が多いこと、首都圏のA市ではⅠ期、Ⅱ期を通じて、参加者が固定されたことが特徴的であった。なお、T市では、市と研究代表者・分担者の所属大学との連携事業としてT市在住の65歳以上の住民4,964名（無作為に5分の1抽出）に対し配票留置法にて無記名のアンケート調査を行い、有効回答が得られた4,260名について、介護予防リーダー養成講座への参加状況や地区での活動状況と健康状態との関連を分析した。その結果、生活機能（老研式活動能力）の得点において、講座への参加頻度に関係なく参加経験があることがないことに対して有意であることが、生活体力（motor fitness scale）の得点においては、講座への参加頻度が高いほど有意であることが示唆された。また、講座の学習内容を伝達した経験がある場合とないがする意思がある場合では、ない場合に比べて、生活機能と生活体力の得点ともに有意に高いことが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画通り、平成27年度はⅡ期目の勉強会を実施することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
計画した勉強会を平成28年度に企画した内容で予定通り実施し、併せて、フォローアップの調査も計画どおり進めるべく、定期的に自治体側と打ち合わせを行い、最終年度中に研究が終了できるように配慮する。
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| Causes of Carryover |
平成28年度に実施するフォローアップ調査経費が、本研究申請時の想定額を大幅に超えることになり平成28年度の配分費では不足することから、前年度までの経費の一部を繰り越し使用するため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成28年度に実施するフォローアップ調査に関わる経費として使用する。
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Research Products
(6 results)
