2016 Fiscal Year Annual Research Report
Proposal of a program to prevent the need for long-term care of community-dwelling elderly people based on a seminar they attend
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25282217
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| Research Institution | Osaka University of Health and Sport Sciences |
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Principal Investigator |
植木 章三 大阪体育大学, 教育学部, 教授 (00241802)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
芳賀 博 桜美林大学, 自然科学系, 教授 (00132902)
柴 喜崇 北里大学, 医療衛生学部, 講師 (40306642)
吉田 裕人 東北文化学園大学, その他の研究科, 教授 (40415493)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 介護予防 / ゼミナール / 地域高齢者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度はⅢ期目のゼミナール形式の勉強会を、中山間地のT市で10回（参加者45名、うち女43名：95.6％）、首都圏のA市で5回（参加者7名、すべて女）それぞれ開催した。T市の勉強会では、昨年度、参加者の意見をもとに作成した活動モデルプログラムの体験や、ゼミナール活動内容に関する大学の学園祭でのポスター発表などを行った。またA市では、住民主体の介護予防活動のあり方に関する講義、ミニデイや高齢者居場所づくり事業の見学、地域活動見学の振り返りの意見交換を行った。中山間地のT市では参加者は地域の役職を兼ねる人が多く、首都圏のA市では参加者が減少し女性に絞られたという特徴がみられた。T市、A市とも初年度に実施したベースライン調査と同様の項目について、最終年度のフォローアップ調査を実施した。中山間地のT市では、ベースライン調査の分析対象者1,835名のうち死亡者55名を除く1,780名に郵送調査を行い、有効回答を得た1,535名を分析対象とした（介入地区879名、対照地区656名）。ベースライン調査時には、介入地区が対照地区に比べ運動器の機能向上に該当する割合が有意に低く、社会参加の割合が有意に高かったが、フォローアップ調査の結果では、さらに口腔機能改善と閉じこもり予防も該当者の割合が有意に低く、個人的活動と社会的活動の得点が有意に高かった。一方、首都圏のA市では、ベースライン調査時と同様に、介入地区と対照地区の65歳～79歳の住民1,800名を対象に郵送調査を実施し、有効回答を得た1,008名を分析対象とした（介入地区502名、対照地区506名）。介入地区において、対照地区ではみられなかったIADLの向上、閉じこもりの減少がみられた。このようにゼミナール参加者が積極的に活動を継続した介入地区においては、介護予防につながる状況の改善傾向が示唆された。
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(3 results)
