2015 Fiscal Year Annual Research Report
Development and dissemination of long-term care prevention program promoting exercise habit among elderly with knee pain
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25282218
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Research Institution | Waseda University |
Principal Investigator |
岡 浩一朗 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (00318817)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井上 茂 東京医科大学, 医学部, 教授 (00349466)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 介護予防 / 膝痛 / 運動療法 / 認知行動療法 / 普及 |
Outline of Annual Research Achievements |
平成27年度は、前年度に引き続き、変形性膝関節症等により生活機能が低下した運動習慣のない地域在住膝痛高齢者を対象に、下肢筋力トレーニングおよび柔軟運動(運動療法)と破滅思考や願望試行への介入を中心とした痛み対処スキルトレーニング(認知行動療法)を組み合わせた介護予防プログラムの有効性を検証するためのランダム化比較試験を施行した。具体的には、介入群については、大腿四頭筋を中心とした下肢の筋力トレーニング、ハムストリングや下腿三頭筋の柔軟運動、日常生活における動作指導や痛みの程度に応じた歩行運動等に加え、認知再構成、リラクセーション(漸進的筋弛緩法)、活動ペース配分等の痛み対処スキルトレーニング、さらに目標設定やセルフ・モニタリング等を活用した自宅でのホームワーク(行動変容支援)を実施した。一方、対照群には介入群と同様の運動療法を施行するが、その他については介護予防や生活習慣病予防に関連した一般的な健康教育を実施した。主要アウトカム指標は、膝痛、膝機能、運動習慣とし、副次的アウトカム指標については、身体機能・運動機能、身体活動量、健康関連QOL、痛み関連項目、転倒関連項目、通院・服薬情報、有害事象等とした。探索的な分析の結果、膝痛および膝機能、身体機能や健康関連QOLのいくつかの下位尺度において改善が認められた。また、新しく開発した介護予防プログラムの普及に利用するための印刷教材が完成した。 さらに、効果が認められたプログラムを地域全体に普及していくための戦略開発のために、ソーシャルマーケティング理論を応用し、募集方法や普及場所の選定、実施自治体のボランティア・協力団体の発掘・育成等に関して、対象自治体と協議を行い、次年度以降の普及に向けた手がかりを得た。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成26年度から新しく開発した介護予防プログラムの効果を検証するためのランダム化比較試験に着手したが、実施会場および実施体制の関係で当初予定した規模での参加者をこなすことができなかったため。
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Strategy for Future Research Activity |
本課題で新しく開発した介護予防プログラムの最終的な効果検証作業を行っていく予定である。加えて、効果が確認されたプログラムを地域展開するために有効な戦略開発を行うべく、対象自治体とさらなる協議を進めていく予定である。
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Causes of Carryover |
ランダム化比較試験の実施時期が当初予定よりも後ろにズレているため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
主に、ランダム化比較試験の対象者募集および実施に関わる費用として使用する。
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Research Products
(4 results)