2016 Fiscal Year Annual Research Report
Assessment of actual physical activity among female adolescents and intervention study in subtropical islands
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25282223
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| Research Institution | University of the Ryukyus |
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Principal Investigator |
小林 稔 琉球大学, 教育学研究科(研究院), 教授 (70336353)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
笹澤 吉明 琉球大学, 教育学部, 准教授 (50292587)
高倉 実 琉球大学, 医学部, 教授 (70163186)
遠藤 洋志 琉球大学, 教育学部, 教授 (90369926)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 運動意欲 / 思考力 / 体育授業 / 身体活動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
フォローアップ調査の実施ならびに現在、思春期の段階においてはポピュレーションアプローチとしての体育授業で、思考力・判断力に焦点化して授業が進められていることから、体育授業での思考力・判断力を強化して授業を推進している学校（介入群）とそうでない学校（コントロール群）の比較検討を実施した。2015年5月の事前調査（pre test）については、亜熱帯島嶼地域である沖縄県の公立中学校１年生448名（介入群男子134名,女子118名,コントロール群男子98名,女子98名）を対象者とした。また、これら同じ生徒を追跡し、約２１ヶ月後の2017年2月に事後調査（post test）を実施した。2年間ともデータが収集できたのは，計332名（介入群男子103名,女子83名,コントロール群男子72名,女子74名）であった。男女別に時期（time）と群（group）を要因とする繰り返しのある２元配置の分散分析（two-way repeated-measures ANOVA）を実施した結果、思考力・判断力テストの５つの下位尺度を合わせた「総合的な思考力・判断力得点」では、時期間（pre-post）及び群間において、主効果は有意ではなかったが（F=1.63, p=.203）（F=0.79, p=.375）、交互作用は有意であった（F=4.31, p=.039）。これについて単純主効果を検証した結果、介入群では、pre-postの間に有意な差がみられなかったのに対し（p=.544）、コントロール群においては、pre-postの間に有意な差がみられた（p=.026）。これら数々の結果が表出したが、結論的には、男女問わず、体育授業で十分に身体活動の時間確保をしている授業経験が、運動意欲の向上や身体活動の増強にとって重要であることが判明した。ひいては、生涯の身体活動継続につながると考えられる。
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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