2013 Fiscal Year Annual Research Report
多言語背景の児童を対象とした多層分岐適応型日本語力診断オンラインテストの開発
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25284092
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
酒井 たか子 筑波大学, 人文社会系, 教授 (40215588)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加納 千恵子 筑波大学, 人文社会系, 教授 (90204594)
李 在鎬 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (20450695)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 年少児 / 日本語能力 / 語彙 / 測定 |
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| Research Abstract |
近年、多様な言語背景を持つ年少者日本語学習者の増加に伴い、年少者の日本語能力測定の方法を巡って様々な試みがなされているが、時間的、人的、精神的な負担を要することなどから、現場での使用は一部に限られている。そのため、それら負担を軽減し、かつ信頼性や妥当性のある評価ツールの開発が課題である。年少者の日本語能力には、日常のコミュニケーションに必要な「生活日本語能力」と、学校において日本語で学習するのに必要な「学習日本語能力」が挙げられる。筆者等は年少者の学習日本語能力を測ることを目的として、これまで国内外で広く日本語力判定に利用されているSPOTの年少者版の開発に取り組み、実用化の可能性を確認するために調査を行った。
年少者用SPOT問題作成のために、小学校1年から6年までの国語の教科書から学習日本語特有の文法111項目を日本語教師の判断により抽出した。従来のSPOTが文法項目を問題としていることから、年少者にもこれが有効かどうかを確認する目的で、文法項目を取り上げた。この年少者用SPOTを日本人児童、取り出し学級の児童、日本国内のインターナショナルスクールの生徒に実施し、問題の検討を行った。
また、生活、理科、社会、算数の語彙テストの作成準備のための、小学校教科書で使われている語彙のデータの整理、分析を進めた。同時に年少児がテストを受けるために適切なテスト方法（時間、テストの種類、量）などについての検討も行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究協力者として、海外日本人学校の元校長、インターナショナルスクールの日本語教諭、小学校の取り出し授業の補助員などに依頼し、月例会において非常勤海外子女教育、帰国子女教育の日本語能力に関する先行研究の情報を収集した。
成人の留学生対象の日本語運用力テストとして定評のあるSPOTの形式を利用して、小学校１年～６年の国語教科書から内容を選び出した年少児用SPOTを試作し、日本人の児童に試行した。その後、テスト問題の改訂を行い、取り出し学級、インターナショナルスクールにおいて約80名に実施した。
算数、理科、社会の語彙問題を作成するために、教科書の語彙データについて、検討を進めた。
以上から、ほぼ予定通りに進んでいると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成25年度の予備調査の結果を利用して、システム開発およびテスト内容の開発を進める。
システム開発としては、年少児の認知能力、行動パターンに合わせて、問題の種別、正誤の提示方法、適切な問題量・時間などを検討する。興味をもって取り組ませるテスト方法について研究を進める。
内容については、25年度の国語（SPOT）の改定を行い、広く実施しデータを収集する。
このほか、算数、理科、社会の語彙テスト、漢字テストを作成し、予備テストを実施する。
協力校としては、アメリカの日本語補修学校、日本のインターナショナルスクールからは調査協力の了承を得ているが他にも教育機関の調査協力を得て、実施する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
システム開発およびテスト入力を行う予定であったが、その前段階の年少児用SPOTを用紙版で行ったところ、大人向けとは異なる認知レベルに合わせたシステムの必要性がわかった。そのため、本年度は、テスト内容を中心に行い、その上で、システム開発を行うことにした。
26年度に、システム開発、およびそのための専門的知識の提供等の謝金に使用する予定。
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Research Products
(4 results)
