2015 Fiscal Year Annual Research Report
日本語教育における協働学習の実践・研究のアジア連携を可能にするプラットホーム構築
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25284093
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| Research Institution | Tottori University |
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Principal Investigator |
池田 玲子 鳥取大学, 国際交流センター, 教授 (70313393)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 寿子 早稲田大学, 日本語教育研究センター, 准教授 (00598071)
舘岡 洋子 早稲田大学, 日本語教育研究科, 教授 (10338759)
トンプソン 美恵子 (平野美恵子) 早稲田大学, 日本語教育センター, 准教授 (20401606)
房 賢嬉 国士舘大学, アジア・日本研究センター, 研究員 (60625002)
岩田 夏穂 政策研究大学院大学, 政策研究科, 准教授 (70536656)
近藤 彩 麗澤大学, 外国語学部, 教授 (90377135)
金 孝卿 大阪大学, 国際教育交流センター, 准教授 (30467063)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 日本と中国の協働実践 / 日本と台湾の協働実践 / 日中台の協働実践 / 日中の第三段階 / マレーシア拠点の充実化 / インドネシア拠点の設立 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は海外アジア地域の日本語教育において協働学習の実践研究を促進するための実践研究者支援の組織としてのプラットホームを構築することである。
2015年度の目標は、研究開始以前からの拠点（中国、台湾、韓国、モンゴル）の第三段階の活動を推進することと、2014年度に充実を図った地域の第二段階の活動促進、また、新たな拠点拡大も掲げていた。同時に研修プログラムの開発としていた。
当初の研究課題は、1．各拠点の現状調査、２．海外拠点と日本間のネットワークの形成、３．各プラットホームの組織化促進、４．拠点間の連携 、５．研修プログラムの開発 、６．アジア拠点の拡大、７．海外連携プロセスのモデル化と他領域への発信、の７つの課題であった。このうち、2015年度は課題４の充実化として海外拠点間の連携の推進として、日本と中国、日本と台湾の共同開催による研究会と、この3地域共同開催の研究会も実施できた。中国と日本については、課題６の拠点拡大としてインドネシア（ジャカルタ）拠点を設立し、同時にジャカルタの組織を充実化することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
計画で掲げた研究課題１～７までのうち6までのところをほぼ達成することができたが、課題6にまだ達成まではいたっていない部分が残った。しかし、28年度に目標としていた課題７の一部を開始することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度は最終年となるため、課題７の達成を目標とし、研究の総括を行う。研究の成果をインドネシアで開催される国際研究大会において発表すること、成果報告をまとめると同時に関係学会、関係部局への発信を行う。
国際大会での発表予定
①アジア拠点構築のプロセスモデルの発表（パネル発表）
②新たな拠点の開発を目指した構築モデルの提案（ポスター発表）
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| Causes of Carryover |
本年度は本研究の最終年となるため、研究課題である「アジアのプラットホーム構築」の成果発表を行う予定である。この成果の世界への発信のもっとも適した場として、本年度9月19日に開催が決定している「日本語教育学会 国際大会 インドネシア大会」とする。すでにパネル発表、口頭発表、ポスター発表の採択が決定している。発表者のみならず、各プラットホーム代表者には大会での発信の場を作ってもらうよう依頼している。よって、研究費の使用は、学会への大会参加費とその移動にかかる交通費・宿泊費に充てる。現在予定している代表者は、中国、台湾、マレーシア、インドネシア、韓国、モンゴル、キルギス他である。また、研究成果を報告書にまとめ、各研究機関に発送予定である。その作成費用としても使用予定である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
使用の計画は、以下の4項目である。
第一に、国内での研究成果発表 2016年 5月21日・22日 東京（日本語教育学会 春季大会 目白大学）、および秋季日本語教育学会（愛媛大学）。第二に、世界への研究成果発表 2016年 9月19日 日本語教育世界大会 インドネシア（バリ）第三に、協働実践研究会 2016年2月28日 東京（早稲田大学）。これらの成果発表会への参加費、および移動費として研究費を使用する。第四に、本研究の研究成果まとめの報告書作成 編集、印刷費用として研究費を使用する。
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