2017 Fiscal Year Annual Research Report
A Study on Development of Japanese Language Teachers: with a focus on the system supporting development
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25284095
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Research Institution | Kyoto University of Education |
Principal Investigator |
濱田 麻里 京都教育大学, 教育学部, 教授 (80228543)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
市瀬 智紀 宮城教育大学, 学内共同利用施設等, 教授 (30282148)
橋本 ゆかり 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (40508058)
金田 智子 学習院大学, 文学部, 教授 (50304457)
齋藤 ひろみ 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (50334462)
河野 俊之 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (60269769)
川口 直巳 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (60509149)
南浦 涼介 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (60598754)
上田 崇仁 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (90326421)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 教師の成長 / 日本語指導 / 教員養成 / 教員研修 / 言語学習ビリーフ |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究グループでは、日本語指導等を必要とする外国人児童生徒等の教育に対応できる教員の成長を支えるシステムに関する研究を行ってきた。 今年度も引き続き、日本語指導を必要とする外国人児童生徒等の教育に求められる資質は何か、また教員養成や現職教員研修において扱うべき内容や有効な教育・研修の方法はどのようなものかについて調査と考察を行うとともに、プロジェクトの最終年度としての総括を行った。 研究活動としては、昨年度開発した「日本語指導に関するビリーフ調査」調査票を用いて、全国の学校教員、日本語教師の養成課程の学生や指導者の日本語指導に関するビリーフを調査し、その結果を分析して公表した。分析はまだ途中であるが、学生と現職教員のそれぞれの特徴、学生におけるボランティア経験の有無等、グループの特性によって特徴的なビリーフの傾向が見られることが明らかになった。今後の教員の成長を支えるシステムの開発にとって有益な示唆が得られた。 また、開発した研修システムを試行するため、いくつかの現職教員研修の場を借りて、研修の有効性の検証を行った。 本研究プロジェクトの最終年度に当たり、プロジェクト全体を振り返るとするなら、日本語指導に当たる教員の養成・研修のあり方に関する関係者の関心を喚起し、その重要性に関する認識を広めることができたことが最大の成果として挙げられるだろう。この1年間で、多くの学会、協議会のセミナー等として外国人児童生徒等の教育やそれを担う教員の養成・研修がテーマとして取り上げられるようになった。また、公益社団法人日本語教育学会が文部科学省からの委託を受け「外国人児童生徒等教育を担うモデルプログラム調査開発事業」を開始することとなった。本研究の成果が今後の研究開発に活用されることを期待している。
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Research Progress Status |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Causes of Carryover |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
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