2013 Fiscal Year Annual Research Report
多言語パラレルコーパスに基づくDDLオープンプラットフォームの構築と教育への応用
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25284108
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
中條 清美 日本大学, 生産工学部, 教授 (50261889)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
ANTHONY Laurence 早稲田大学, 理工学術院, 教授 (10258204)
西垣 知佳子 千葉大学, 教育学部, 教授 (70265354)
田辺 和子 日本女子大学, 文学部, 教授 (60188357)
水本 篤 関西大学, 外国語学部, 准教授 (80454768)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 英語教育 / 多言語教育 / コーパス / データ駆動型学習 / プラットフォーム |
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| Research Abstract |
本研究の主な目的は，多言語パラレルコーパスを活用したDDL（データ駆動型学習）の普及に向けた先導的研究として，1. DDLオープンプラットフォームに搭載する4種の検索ツールの開発・改良，2. 多言語パラレル例文コーパスの開発，3. DDL教材の開発・実践・効果検証，以上の3本柱の研究を実施し，成果を逐次，国内および世界に発信することを目的とする。
研究目的 1.の4種の検索ツールの開発について，まず2種のキーワード検索型ツールは，AntPConcの言語を新たに書き換えてユーザビリティを大幅に改善した。さらに，WebParaNewsとともに学習者・教師向けの使用マニュアルを作成し，ツールとともに無償公開した。2種のプロファイリング例文表示型ツールLWPとGPPSのうちLWP for ParaNews（Ver.1）は試用段階に入り，GPPSはプログラムの設計段階に入った。
研究目的 2.は学習者が本物と感じられる「簡潔で自然な」例文コーパスの開発である。本年度は初級文法項目（関係詞，完了形，受動態，仮定法，不定詞，代名詞等）の例文をネイティブスピーカーが作例し，日本人研究者が日本語対訳を人手で付けて例文データを蓄積した。26年度前半にこれらをGPPS（Ver.1）に搭載し試用する。
研究目的 3.については，WebParaNewsを利用した大学初級レベル学習者向け対象のDDLと，AntPConcを利用した大学リメディアルレベルの学習者向けDDL教材の試作・実践を行った。さらに，中・高生向けDDL教材の試作・実践を行った。また，これらの実践を通して収集した学習者のフィードバックからDDL学習の特性を調査する研究を開始した。
研究成果として，雑誌論文を6件公刊し,5件の国際学会と4件の国内学会において発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究の目的1・2・3を計画通りに遂行した。具体的には，多言語教育に活用可能な検索ツールの開発・改良，多言語パラレルコーパスの作成，DDL教材開発と指導実践を計画通り実施した。さらに，研究成果の発信について，学会発表9件，論文発表6件を公刊した。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後，当初の計画に沿って，LWP試用実践と改良を開始し，GPPSプログラムの試作版を開発予定である。４種のツールを活用したDDL教材の各種の教材を，前年度に引き続いて作成，指導実践をすすめる予定である。例文コーパスの作成を継続して，例文データを蓄積する。研究成果の発信については，国内・国際学会において口頭発表および論文発表の準備をすすめている。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
「請求額は原則10万円単位」というルールに基づき, 出張旅費（外国旅費）および学会参加費支出のため40万円の前倒し支払い請求申請を行ったが, 支出実績が申請時見積額をやや下回り, 30,124円の残となった。
平成26年度は，LWP検索システム試用実践と改良に加えて，プラットフォームに搭載するGPPS検索ツールの開発・試用・改良を継続する。平成25年度の助成金未使用額および26年度の助成金請求額は，そのための開発費および謝金，研究成果を発表するための国内・国際学会出張旅費に使用する。
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