2013 Fiscal Year Annual Research Report
グローバル化するアフリカ農村と現金をめぐる人類学的研究
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25284171
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Hirosaki University |
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Principal Investigator |
杉山 祐子 弘前大学, 人文学部, 教授 (30196779)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
阪本 公美子 宇都宮大学, 国際学部, 准教授 (60333134)
坂井 真紀子 東京外国語大学, 大学院総合国際学研究院, 講師 (70624112)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | アフリカ農村 / 現金の社会化 / ジェンダー / 生産資源 / 社会的再編 / 日本農村 |
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| Research Abstract |
平成25年度は当初計画どおり、フィールドワークおよび先行研究レビューによる個別事例の集積と研究会による分析枠組みの検討を行い、研究体制の整備と試行的分析枠組みの構築をめざした。フィールドワークは、1)タンザニアドドマ州ゴゴ人村落において、生計維持活動と新たな現金獲得の手段にもなる資源の利用、農村女性の生活史などの調査をおこない、概要を把握した。2）同国リンディ州において、農村女性を中心とする生活史調査などを実施した。日本では、3）青森県における農産加工品販売の概況および宮城県、高知県における定期市の現状などを調査した。
課題研究会は年間３回実施し、本研究課題の背景や研究の射程を再確認するとともに、本研究課題と強く関わる情の経済論やモラルエコノミー論、平準化機構に関わる議論、生存基盤論等との検討を行った。また、ザンビア、タンザニア、チャド農村における生業と現金づくり/現金づかいの事例を整理した。さらに、ゲストスピーカーも交えて日本の漁村女性の現金稼ぎ、内陸地域の商売、定期市に関する研究やタンザニアゴゴ農村における飢饉と現金、西アフリカにおける現金の歴史的受容過程などの検討をおこなった。8月にはドドマ大学における国際会議を「アフリカ・モラル・エコノミーを基調とした農村発展に関する研究」（課題番号22255011,研究代表者：杉村和彦福井県立大学教授）と共同開催した。
次年度以降の課題として、調査対象地域で「生計のために現金を回す」ことと、「利益の拡大をめざして現金を動かす」こととが折り合う過程について、個人化と共同化の軸をみすえつつ諸事例を検討する必要性が明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
調査地関係者との連携協力関係の構築、法令遵守の確認等、調査研究に必要な基礎的条件を当初計画どおり整備した。現地調査と資料収集、文献資料等の読み込みを通した事例の集積と、試行的分析枠組みの検討なども予定どおり実施した。また、研究会の開催ついても当初計画にそって堅実に実施することができ、成果も得られた。さらに、当初計画では次年度以降に開催予定であったシンポジウムを、「アフリカ・モラル・エコノミーを基調とした農村発展に関する研究」（課題番号22255011,研究代表者：杉村和彦福井県立大学教授）との共催により、ドドマ大学にて行い、プロシーディングの発行も行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
初年度の研究活動によって、本研究課題を遂行する基本的な準備がほぼ整ったため、今後も当初計画に従って、年度途中での達成度チェックを行い、必要ならば調整を加えながら、堅実な調査研究活動を推進する。また、初年度の成果を所属学会等での発表を通して錬成をはかる。人類学分野だけでなく、日本民俗学、開発学等、隣接分野における研究者との情報交換ネットワーク構築にことによって、研究の視野を拡大し、試行的分析枠組みを調整する。当初、現地予定していたチャド国での現地調査は周辺状況不安定のため、今年度は断念せざるをえなかったことを鑑み、今後は、カメルーン国にも対象を拡大する可能性を探り、研究課題の円滑な遂行を期することとする。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
おもに次の２つの理由による。１）個別調査地の１つとして予定していたチャド国が、周辺状況不安定のため、現地調査実施が難しくなったため、２）２月に関東地方大雪で公共交通が軒並み運休したことから、予定していた研究会の日程と場所を変更せざるを得なくなり、参加者数等も当初予定との間にズレが生じたため。
次年度では、チャド国に代わる調査地としてカメルーン国での現地調査可能性を探るための旅費として、また研究会に関連分野の研究者を招聘する旅費として使用する。
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