2015 Fiscal Year Annual Research Report
国際コンテンツ製作ネットワークでのプロデューサーの創造性マネジメント能力の分析
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25285115
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
若林 直樹 京都大学, 経営学研究科, 教授 (80242155)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
稲垣 京輔 法政大学, 経営学部, 教授 (10327140)
関口 倫紀 大阪大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (20373110)
山田 仁一郎 大阪市立大学, 経営学研究科, 准教授 (40325311)
山下 勝 青山学院大学, 経営学部, 教授 (80348458)
中本 龍市 椙山女学園大学, 公私立大学の部局等, 講師 (80616136)
神吉 直人 追手門学院大学, 経営学部, 准教授 (90467671)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | プロジェクト組織管理 / プロデューサー管理能力 / 創造産業 / コンテンツ産業 / 創造性活性化 / クリエイティブ・ケイパビリティ / 創造性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
第一に、組織の創造性活性化マネジメント分析枠組みの研究を進めた。ビジネスにおける創造性に深くかかわる概念としての「起業効力感」もしくは「事業創造効力感」について、データを用いた実証分析を行い『一橋ビジネスレビュー』に成果報告した。そして企業の持つ組織創造性に関するメカニズムについて第３回R&Dプロジェクトマネジメント・シンポジウムで基調報告を行うとともに、日本経済新聞に経営学の成果概観について寄稿した。仲曉玲台湾成功大学准教授との地域組織創造性活性化に関する国際研究会を行った。また、国際的なマンガ雑誌におけるプロデューサー活動を、雑誌編集者を対象に分析し、作家だけでなく編集者や読者も含めて共創するビジネスシステムが確認できた。第二に、創造産業での異業種間提携として製作委員会の分析を行った。「日本映画産業の製作委員会ネットワークの進化」の研究成果に関して『組織科学』にて論文発表を行うとともに、欧州経営学会連合研究会「文化組織のマネジメント」（ボローニャ大学）にて国際研究学会報告を行った。その結果ボアリ・ボローニャ大学教授等よりResearch Policy誌上で国際的には独特であると評価された。第三に、創造産業における異業種間製作ネットワーク組織の国際比較分析を行った。台湾ドラマの制作者ネットワークと社会関係資本と業績の経時的変化について分析を行い、その成果を『経済論叢』に投稿した。日本の漫画電子出版の中国市場への参入のケーススタディなどを国内査読学術雑誌に刊行することができた。また、日本出版産業の国際化に関して、JAPAN EXPO日本駐在事務所や出版企業を調査し、出版企業のコンテンツビジネスにおける組織能力などに関するケース論文を執筆した。第四に創造産業クラスター論に関しては、大阪事例の継続調査をして、クラスターを形成するマネジメント能力について成果論文を公表した。
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| Research Progress Status |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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[Presentation] Evolution of Interfirm Alliance Networks and Revival of the Japanese Film Industry: Power of Film Production Consortium2015
Author(s)
Wakabayashi, N., Yamada, J., Yamashita, M., and Takai, K.
Organizer
5th Workshop on ‘Managing Cultural Organizations’, European Institute for Advanced Studies in Management （EIASM）
Place of Presentation
University of Bologna, Bologna, Italy
Year and Date
2015-12-14 – 2015-12-15
Int'l Joint Research
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