2016 Fiscal Year Annual Research Report
A Study of Consumer Choice Behavior Considering Situational Factors and Choice Objective
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25285135
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
守口 剛 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (70298066)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹村 和久 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (10212028)
外川 拓 千葉商科大学, 商経学部, 講師 (10636848)
須永 努 関西学院大学, 商学部, 教授 (20438914)
阿部 周造 横浜国立大学, その他の研究科, 名誉教授 (30060015)
奥瀬 喜之 専修大学, 商学部, 教授 (30312440)
八島 明朗 専修大学, 商学部, 准教授 (30583223)
石井 裕明 成蹊大学, 経済学部, 准教授 (50548716)
恩藏 直人 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (70194652)
阿部 誠 東京大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (70302677)
石田 大典 帝京大学, 経済学部, 講師 (80507872)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 解釈レベル理論 / 比較の方向性効果 / 消費者意思決定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、昨年度までに実施してきた研究の整理と体系化を行うことを目的とし、各研究チームによって研究のまとめをすすめた。これまでの研究によって、研究課題に関連する有望な研究の方向のいくつかが明らかになってきたため、本年度は、それら有望な研究テーマに焦点を集中し、研究のまとめを行った。
一昨年度から継続的に研究をすすめてきた「比較の方向性効果」については、その頑健性を確認するための調査・分析を行い、その成果をまとめて発表した。また、解釈レベル理論を土台とした研究については、イベントまでの時間的距離と消費者の購買行動との関係、他者との社会的距離と贈与品購買行動との関連などについて検討と整理をを行い、その成果を発表した。
これらの一連の経験的研究から得られた結果を俯瞰的に統合することによって、研究課題である、消費者の選択方略の用いられ方と状況要因および選択目標との関連についての整理を行った。この結果、状況要因と選択目標に影響を受けて消費者の選択方略が変ることによって、選択の結果が異なるという現象が、一貫性のあるかたちでみられることが明らかになった。このような方向で整理を行ったことは、消費者の選択過程についての研究の体系化を一歩推し進めることにつながったと考えられる。
上述した研究成果については国内外の学会、学術誌などを通じて発表した。この結果、複数の論文が国内外の査読付き論文誌に採択され、掲載に至った。
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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[Journal Article] A Report that Fukushima Residents are Concerned about Radiation from Land, Food and Radon2016
Author(s)
Yuki Tamari, Yujiro Kuroda, Ryu Miyagawa, Kanabu Nawa, Akira Sakumi, Naoko Sakata, Nozomi MIzushima, Osamu Sakura, Yumi Iwamitsu, Kazuhisa Takemura, and Keiichi Nakagawa
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Journal Title
Journal of Radiation Research
Volume: 4
Pages: 418-421
Peer Reviewed
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