2014 Fiscal Year Annual Research Report
学級規模と指導・評価方法等が児童生徒の学力の経年変化に与える影響に関する研究
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25285189
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
山森 光陽 国立教育政策研究所, 初等中等教育研究部, 総括研究官 (60370079)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 学級規模 / 学習指導 / 学習評価 / パネル調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，学級規模と指導・評価方法が児童生徒の学力の経年変化に与える影響を明らかにすることである。そのために，平成25年４月における小学校２年生，３年生，４年生，中学校１年生を対象とした標準学力検査を用いたパネル調査を３年間にわたって実施するとともに，平成25，26年のそれぞれの年度における指導・評価の実施状況に関する教師調査を行い，これらの結果を組み合わせたデータに対する分析を行う。
平成26年度までに，(1)山形県内34市町村で実施された標準学力検査のデータのうち，約30,000人分の国語，社会，算数・数学，理科についての平成25，26年度の学力偏差値が個別に対応づけられたデータ，(2)平成25，26年度のそれぞれの年度における指導・評価の実施状況に関する教師調査のデータ。(3)平成25，26年度の各校の学級規模データ，以上３種類のデータをそれぞれを取得した。また上記(1)および(2)，(3)の平成25年度分のデータを組合せたものに対して，児童生徒が在籍したそれぞれの学年（例：小２）における学級の規模，経験した指導・評価の実施状況によって，２時点間（例：小２開始時→小３開始時）の学力の個人内変化と個人間変化に違いが見られるかを，予備的に分析を行った。
さらに，上記(2)及び(3)の平成25年度分のデータを分析し，学級規模の大小と形成的評価の実施状況との関係を検討した。その結果，経験年数の短い教員において学級規模が大きいほど効果的な形成的フィードバックが実施しにくいことが示唆された。この結果は日本教育心理学会第56回総会において発表したほか，調査対象地域である山形県の教育庁義務教育課にもフィードバックした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究において必要なデータは，(1)調査対象児童生徒の3年分の標準学力検査得点のパネルデータ，(2)平成25，26年度における調査対象児童生徒が受けた授業における指導と評価の実施状況に関するデータ，(3)平成25，26年度における調査対象児童生徒が在籍した学級規模に関するデータ，の3種類である。これらのうち，上記(1)の平成27年度分は本年度内に取得予定であり，これ以外のデータは全て平成26年度中に取得を完了した。さらに平成26年度中に取得したデータを用いて予備的な分析を実施することも出来た。したがって，平成27年度以降は計画通り，本研究の目的を達成するためのデータ分析を実施することが出来ると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成27年11月までにに本研究で必要なデータが全て揃う予定であるため，12月以降に本分析に着手する。なお，本分析に着手する前に，既に入手済みのデータを用いた予備的な分析を行い，本分析の準備を行う。本分析については平成28年3月までに速報値をまとめ，連携研究者，研究協力者を招聘した会議を開催し，速報値の検討と結果の解釈及びモデル修正等について討議を行うとともに，平成28年度に予定している最終的な結果とりまとめに向けた方針を決定する。
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| Causes of Carryover |
購入を予定していたモバイルワークステーションが計画した額より安価で購入でき，またパネルデータの取得にかかる費用が軽減できたため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
本年度は連携研究者の追加を予定しているため，当該研究者を会議に招聘する際の旅費，謝金として使用したい。
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Research Products
(1 results)
