2016 Fiscal Year Annual Research Report
Class size and instructional or assessment method interaction on longitudinal academic achievement change.
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25285189
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
山森 光陽 国立教育政策研究所, 初等中等教育研究部, 総括研究官 (60370079)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 学級規模 / 学習指導 / 学習評価 / パネル調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は3年分の児童生徒の学力のパネルデータに対して，2年度間に対象児童生徒が在籍した学級の規模，授業中に受けた形成的評価の状況を結合したデータを用いて，(1)学級規模の大小による形成的評価の実施状況の違い，(2)学級規模の大小と形成的評価の実施状況及びこれらの組合せによる児童生徒の学力の変化に違いを明らかにすることを目的に実施した。
山形県内の34市町村の小学校の2013年度の第2，3，4学年と中学校第1学年を対象。調査対象学校数は小学校206校，中学校83校。各コホートに対して，2年間の学校及び学級の状況の調査を行うとともに，3年間の各年度始めの標準学力検査のデータを個別に連結したものを取得した。そして，対象学年・教科ごとに，2013，2014年度に当該教科で少人数指導を実施せず，2013，2014年度で学年学級数が同じ学校を対象に分析を行った。
その結果，小学校においては，一部の学年・教科で，学級が小規模であるほど形成的評価の実施頻度が高い傾向が示され，形成的評価の実施頻度が高い場合，学級規模が小規模であるほど，一部の学力層においてのみの場合もあるが児童の学力を相対的に高くすることが示された。一方，形成的評価の実施頻度が低い場合には，学級規模の大小による学力への影響はほとんど示されなかった。
中学校においては，全体的に形成的評価の実施頻度が低いこともあり，学級規模の形成的評価の実施頻度への影響は示されなかった。理科では，第1学年で同程度の学力偏差値の生徒についてみると，学級が小規模であるほど第2学年における学力偏差値が高いことが示された。しかし他の教科では，形成的評価の実施頻度や学級規模の大小に関わらず，生徒の学力の変化に違いはほとんど見られなかった。
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(3 results)
