2015 Fiscal Year Annual Research Report
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25285196
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| Research Institution | National Center of Neurology and Psychiatry |
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Principal Investigator |
川野 健治 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, その他部局等, その他 (20288046)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
川島 大輔 中京大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (50455416)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 自殺 / 文化比較 / 態度 / 自殺予防教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本の社会・文化的特徴を含む自殺への許容性の内容と構造を心理学の視点から明らかにするために、複数の研究をすすめた。
１．日米比較調査：日米の自死遺族を対象に調査を行い、データの結合作業を終えて、2016年5月の国際自殺予防学会で最初の報告を行った。自殺を美化する項目8項目のうち、3項目について日米間の違いが見られた。
２．１をもとに、日本の一般サンプルを対象とした調査を実施した。現在データクリーニングを行っている。
３．自殺予防教育の効果測定のために作成した指標を用いて、オリジナルの自殺予防教育GRIPの効果測定を行った。7月の国際学会での連続発表を予定している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
日米比較調査研究は、自死遺族を対象に実施され、その結果を踏まえて日本の一般サンプルを対象に調査を行ったのは予定通りである。予定していたグループインタビューについては、海外の研究者から意見を得て、再設定を検討している。かわりに、自由記載データが多く集まったので、視点を絞りテキストマイニングとディスコース分析を行うことで、社会文化的な特徴を抽出する同様の成果を期待できる。自殺予防教育については、先に評価指標およびプログラム作成に着手したが、調査データおよび質的分析の成果を参考に、さらに改善していく予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は日米自死遺族比較調査および日本の一般サンプルデータの分析をすすめる。テキストマイニング、およびディスコース分析も並行して進めることで、日本の自殺への許容性について、明確にするモデルを構築する。
その上で、すでに検証を始めている自殺予防教育プログラムについて、わが国の自殺の許容性のモデルから評価する。
グループインタビューの方法、および米国での一般サンプル対象調査については、海外の協力者等と意見交換をしながら、最終年度にかけての実施可能性を検討する。
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| Causes of Carryover |
申請者の所属が変わったこと等により、一部予定していた共同研究のうち海外でのデータ収集などが遂行できなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
延期となった米国でのデータ収集に替わって、ディスコース分析など質的研究を実施する予定である。またすでに実施したデータについては、海外研究協力者との積極的な意見交換による分析を進める。これらを具体的に進めるための経費に使いつつ、最終年度に向けて、再度調査の可能性を見当する。
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