2013 Fiscal Year Annual Research Report
地理、歴史、公民を関連させた社会科としてのESD実践の構築と発信に関する研究
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25285242
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
井田 仁康 筑波大学, 人間系, 教授 (20203086)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
唐木 清志 筑波大学, 人間系, 准教授 (40273156)
國分 麻里 筑波大学, 人間系, 准教授 (10566003)
竹内 裕一 千葉大学, 教育学部, 教授 (00216855)
吉水 裕也 兵庫教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (60367571)
坪田 益美 東北学院大学, 教養学部, 准教授 (20616495)
磯山 恭子 静岡大学, 教育学部, 教授 (90377705)
池 俊介 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (30176078)
永田 忠道 広島大学, 教育学研究科(研究院), 准教授 (90312199)
熊田 禎介 宇都宮大学, 教育学部, 准教授 (90375519)
佐藤 公 武蔵野大学, 教育学部, 准教授 (90323229)
志村 喬 上越教育大学, 学校教育研究科(研究院), 教授 (70345544)
小野 智一 東京福祉大学, 教育学部, 講師 (20433633)
金 ヒョン辰 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (10591860)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | ESD / 社会科 / 実践の構築 / 実践の発信 / 地理・歴史・公民 / 国際研究者交流 |
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| Research Abstract |
本研究の目的は、世界のESDの実践を地理教育を中核に総括し、日本のESDの実践を世界的な観点から捉え直し、世界を先導するようなESDの実践を構築し、世界に発信することである。そのため、平成25年度は、ESDの実践を収集し、日本でも地理のみならず、歴史、公民でESDを念頭においた授業を開発した。資料は、京都でおこなわれた国際地理学連合の地理教育コミッションでの発表や各国との関係者との討論中でおこない、また、シンガポール、ニュージーランドなどへの調査で、その国の研究者や実践者と討論し、資料を収集した。日本では、ESDを広くとらえ、地理のみならず、歴史、公民でも積極的に取り入れようとしているの対して、シンガポール、ニュージーランドでは、地理の分野で、特に環境教育に特化して実践されている傾向が強いことがわかった。他方で、こうした環境とのかかわりに特化したESDでは、フィールドワークを重視し、ニュージーランドでは地理の授業でフィールドワークを1日かけて実施し、そこでESDを考えさせるようなカリキュラムが高校で組まれている。日本では、フィールドワークは授業の中でほとんどなされておらず、机上でのESDとなることが多い。こうしたことから、日本でもフィールドワークを重視したESDの授業が構想されるべきと考え、実験授業を実施した。また、国によりESDのと捉え方に違いがあることが明確になったので、次年度にESDに関するシンポジウムをする際の観点が明確になった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
概ね順調に進展している。計画通りに、文献の収集のみならず、シンガポール、ニュージーランドなどでの海外調査を通しての研究者、実践者との情報交換、国際大会での発表、地理、歴史、公民でのESDにかかわる実験授業も行えたからである。
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| Strategy for Future Research Activity |
海外調査および国内・国際学会での発表、ESDを念頭においた授業開発は平成26年度も継続するとともに、複数のアジア諸国の研究者を招へいし、ESDのシンポを開催し、アジアにおけるESDの進展や今後のESDについて、アジアの視点から討論を深める予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
ほぼ計画通りに予算の執行ができたが、4200円という端数が生じた。端数であるため、翌年に持ち越しとした。
この端数は、物品もしくは旅費として次年度活用する。
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