2014 Fiscal Year Annual Research Report
自国史を越えた歴史認識の共有をめざす日韓共通歴史教材の基礎的研究
Project/Area Number |
25285249
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Research Institution | J. F. Oberlin University |
Principal Investigator |
田中 暁龍 桜美林大学, 人文学系, 教授 (30511852)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 知子 福岡教育大学, 教育学部, 教授 (10325433)
國分 麻里 筑波大学, 人間系, 准教授 (10566003)
鈴木 哲雄 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (20374746)
山口 公一 追手門学院大学, 国際教養学部, 准教授 (20447585)
山崎 雅稔 國學院大學, 文学部, 助教 (40459392)
小瑶 史朗 弘前大学, 教育学部, 准教授 (50574331)
小松 伸之 清和大学, 法学部, 講師 (80609777)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 歴史教育 / 日本史 / 韓国史 / 教材学 |
Outline of Annual Research Achievements |
日本・韓国双方の国内における数回の国内研究会の協議と平成26年6月・11月の2回にわたる事前の打ち合わせを経て、第2回日韓国際シンポジウム(平成26年8月8日、於 韓国放送通信大学校)、第3回日韓国際シンポジウム(平成27年1月10日・11日、於 國學院大學渋谷キャンパス)を実施し、日韓歴史共通教材の教材案を検討してきた。 この国際シンポジウムでは、韓国側の歴史教育研究者及び現場の中学校・高等学校教員8名を迎え、日本側・韓国側それぞれが日韓歴史共通教材案を提示し、教材案のテーマや形態、内容等について議論し、互いに加筆・修正を行った。2回のシンポジウムの結果、日韓の研究者が提出期限を設けて互いに教材案を提出し、翻訳作業、事前のデータ確認、当日の報告集をもとにした討議、そして再度の加筆・修正、という一連の作業過程を、粘り強く繰り返し重ねることで、互いの信頼関係を構築し、その上に成立した取り組みである。3回にわたる日韓国際シンポジウムの成果を、次のようにまとめることができる。 ①日韓の研究者や現場教師らが日頃の授業実践を踏まえて、実践的な角度から教材の価値を議論し、教材を用いた際の互いの教育方法に関して議論を行えたこと。②日韓双方の研究者・現場教師の間で、生徒の興味・関心を重視した教材を開発することが大切だとの認識の共有がなされ、具体的な教材案をもとに日韓双方でこうした検討を行うことができたこと。③教材作成にあたって、枠組みとなる書式設定や内容について率直な意見交換がなされ、その共通認識をつくり、そこでは、背景となる概説的文章は極力省き、「資料」と「問い」を中心に構成することが確認されたこと。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
日本・韓国双方の国内における数回の国内研究会の協議と3回にわたる事前の打ち合わせを経て、第1回日韓国際シンポジウム(平成26年1月11日、於 國學院大學渋谷キャンパス)、第2回日韓国際シンポジウム(平成26年8月8日、於 韓国放送通信大学校)、第3回日韓国際シンポジウム(平成27年1月10日・11日、於 國學院大學渋谷キャンパス)というように、平成25・26年度において3回の日韓国際シンポジウムを、韓国と日本双方の場で開催できた。 この3回の日韓国際シンポジウムの開催を通して、日韓双方の歴史研究者や歴史教育研究者のほか高校現場の教師も加わって、具体的な教育実践を目指した教材作成のために活発な討議を行うことができた。そして、このような取り組みを経て、日韓両国の研究者や高校現場の教師らの歴史認識や歴史意識の創造に寄与できただけでなく、互いの信頼関係が築かれている。
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Strategy for Future Research Activity |
日本側・韓国側双方において、随時連絡を取り合うとともに、継続的な研究会活動と数度の打ち合わせを行う。そして、互いの国内研究会の活動を経て作成された教材案のデータを送信し合い、意見交換を積み重ねる。 さらに、新教材作成のための資料調査を継続して行い、平成26年8月7・8日と、27年1月9・10日に第3回・第4回日韓国際シンポジウムを開催する。こうした国際シンポジウムを通して、日韓の相互交流と教材案の具体的検討を行い日韓歴史共通教材の完成を目指す。
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Causes of Carryover |
日韓の連絡事務が活性化してくるにつれ頻繁に翻訳費が必要となることや、平成27年度が最終年度に当たることから、韓国側との連絡・調整にあたって韓国への出張旅費が必要となって渡航費用や資料調査費が今後増える可能性もあり、これらを考慮して、次年度使用額に繰り越しを行った。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
国内研究会の結果を踏まえて、翻訳作業を行うための費用、さらには、5月に、韓国側との連絡・調整にあたって韓国への出張を計画しており、その旅費に充てる計画である。
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Research Products
(66 results)
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[Presentation] 港都 釜山2015
Author(s)
具蘭憙
Organizer
第3回日韓国際シンポジウム
Place of Presentation
國學院大學
Year and Date
2015-01-10 – 2015-01-11
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