2015 Fiscal Year Annual Research Report
東シナ海上における気象津波発達過程に関する海洋気象観測
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25287124
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Research Institution | Hiroshima Institute of Technology |
Principal Investigator |
田中 健路 広島工業大学, 環境学部, 准教授 (30315288)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中條 壮大 熊本大学, 自然科学研究科, 助教 (20590871)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 気象津波 / 海洋長波 / 東シナ海 / 気圧微変動 / ニューラルネットワーク |
Outline of Annual Research Achievements |
平成26年12月で得られた東シナ海上における海上気象観測データと総観規模場との関連性について解析を行った.当該事例では大陸側の高気圧の南東端が太平洋側に張り出し,切離した際に生じた気圧の谷及び停滞前線の上空の対流圏中層に向かい,中国南岸からの暖湿気流が上昇した.対流圏中層の不安定層とその下部の安定層の鉛直構造が形成することで,海洋長波を増幅させる気圧微変動の長距離伝播が生じる条件となった. 以上の結果を踏まえて,1998年以降の最大全振幅1.0m以上の観測事例および1979年に長崎港で発生した観測史上最大級の事例を抽出し,気象予報モデルWRFを用いた4次元データ同化計算を行い,後方粒子追跡解析を行った.その結果,対象事例18事例中15事例において,南シナ海・インドシナ半島からの下層暖湿空気が中国南部の山岳地域で強制上昇し,対流圏中層の乾燥空気と接触して不安定層を形成するパターンであり,残りの3事例はシベリア側からの寒気の南下が支配的,もしくは,東シナ海上空に空気塊が停滞するパターンに分類された.中国南岸から北上する上空約1500m以下の下層水蒸気フラックスを算出したところ,冬季から春季の時期に夏季モンスーンのピーク時と同等以上の顕著な下層暖湿気の北上が見られた. また,ニューラルネットワークモデルを用いた予測法の構築とその検証を行った.中間層数や学習回数などの感度解析と,現在気象庁により観測が行われている定点の観測値を入力値とする際の入力変数の適切な組み合わせを検討している.現状として設定可能なリードタイムは数時間程度であることが示された.仮想気圧波を伝播させた際の長波伝播について数値計算を行い,潮汐変化があびき波形に及ぼす影響を調べた.その結果,潮汐変動を考慮した場合は考慮しなかった場合よりも早期に変動が収束すること,潮汐位相や振幅の差が及ぼす影響は比較的小さいことなどが示された.
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Research Progress Status |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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Causes of Carryover |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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