2013 Fiscal Year Annual Research Report
コンクリート・地盤・水環境中の有害物質の処理・処分技術の開発
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25289134
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
半井 健一郎 広島大学, 工学(系)研究科(研究院), 准教授 (10359656)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
乾 徹 京都大学, 地球環境学堂, 准教授 (90324706)
森 勝伸 群馬大学, 理工学研究科, 准教授 (70400786)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 土木材料 / コンクリート / 地盤 / 水環境 / 有害物質 |
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| Research Abstract |
(1)研究分担者によるプロジェクト会議を実施し，研究進展状況を確認するとともに，分野間の情報交換を行った．また，実務の専門家を招へいして情報収集を行った．
(2)セメント硬化体および各種骨材に関するセシウム（Cs）の吸着挙動を試験するとともに，炭酸化試料の分析も行った．
(3)吸着特性を把握した各種材料を用いて作製したモルタルに関して，Csの浸透挙動を評価した．特に炭酸化の影響についてEPMA分析などによって検討した．炭酸化によってセメント硬化体のCsに対する固定化能が増加し，Csを濃縮移動させる可能性が示された．また，再生利用材料である廃瓦を骨材として用いたコンクリートを作製し，強度発現や空隙構造の変化から検討を行った．さらに，ウッドチップ混入ポーラスモルタル（WPM）を利用した重金属(主にCu)及びCsの吸着挙動を調査した．
(4)建設時に発生する掘削土や廃棄物埋立地盤中における重金属の移動性について，屋外曝露試験，ライシメータ試験，各種溶出試験等によって評価を行った．また，重金属不溶化処理のメカニズムを検討した．特に砒素に着目し，鉛等のカチオンと比較した不溶化メカニズムの差異，不溶化材の化学組成が及ぼす影響を明らかにした．
(5)ベントナイトとセメントからなる人工バリアにおける境界面の挙動を分析するため，複合供試体を作製して浸漬試験を行い，変質状況を分析するとともに，変質抑制手法についての検討を行った．また，カラム試験によって同様の分析を行ったが，変質抑制の観点からは両者の結果は異なる傾向を示した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初計画に掲げた内容の多くはおおむね順調に進展した．ただし，セメント改良地盤中における重金属の溶出および輸送特性を評価するモデル実験，ICP-MS，放射線分析（Ge半導体検出器），X線回折，元素分析などの詳細解析に準備を要し，初年度に実績できずに次年度に繰り越しとなった．そのため，やや遅れていると達成度を判定したが，次年度には実施予定であり，全体としては当初の見通しと同等の達成度が今後は見込める．
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| Strategy for Future Research Activity |
2年目となって実質的な研究成果も蓄積されてきたことから，プロジェクト会議の開催頻度を増やし，研究成果についての考察を深め，研究を推進する．
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
当初計画では，セメント改良地盤中における重金属の溶出，輸送特性を評価するためのモデル実験の実施，およびそれに伴う有害物質の微量分析（実験消耗品の購入，外注分析）に使用する予定であった．しかしながら，改良地盤中の有害物質の存在形態が改良材や有害物質の種類によって大きく異なることが明らかになった．研究の実効性を向上させるために，初年度はその基礎的評価を中心に実施したため，平成25年度に予定していた実験の実施に至らず，次年度に実施を繰り越した．また，分析装置の調整に当初計画以上の時間を要したために，重金属を含有した試料の詳細な解析を実施するに至らなかったために，次年度に実施を繰り越した．
平成26年度においては，当初の計画通りセメント改良地盤中における重金属の溶出および輸送特性を評価するモデル実験，ICP-MS，放射線分析（Ge半導体検出器），X線回折，元素分析などの詳細解析を実施する予定であり，実験の実施に平成26年度分として請求した研究費と併せて使用する計画である．
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Research Products
(11 results)
