2014 Fiscal Year Annual Research Report
日本の海域で適応可能なBiotic Ligand Modelの構築
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25289325
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Research Institution | National Maritime Research Institute |
Principal Investigator |
山口 良隆 独立行政法人海上技術安全研究所, その他部局等, 研究員 (20344236)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石村 惠以子 独立行政法人海上技術安全研究所, その他部局等, 研究員 (20415798)
大地 まどか 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 准教授 (40447511)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 船底塗料用防汚物質 / 銅 / 海水 / 化学分析 / 生物毒性試験 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、船舶航行量が多い港湾として大阪港、神戸港の銅濃度調査をした。また過去に計測した東京港海水中の全銅及びlabile銅の濃度より、東京港の分布と特徴を明らかにした。生物毒性試験においては、海産性小型甲殻類を対象とした船底防汚塗料の生物影響評価を行った。 過去に防汚物質の計測を行った場所を中心に大阪港及び神戸港の採取ポイントについて調査し、4ヶ所を決定した。また各ポイントで試料海水を採取し、BLM計算などの銅の生物利用能解明のための海水中要素(全銅濃度、全有機炭素濃度、アルカリ度等)の測定を行った。データ採取については、最終年度も継続する。また問題点としてlabile銅計測については、継続的に計測可能な手法を再検討中である。理由として、装置の製造中止や海外メーカーのため容易に購入ができない等の問題がある。しかし代替候補の国内生産の固相抽出法があり、今後可能な限り既存の手法と比較を行う。 東京港で系統的に採取した海水中の全銅及び電気化学的なlabile銅の分析結果について、東京港の船舶状況や地理的要因等を考慮し全銅とlabile銅分布の特徴を考察した。この結果について国際学会で発表を行った。 生物毒性試験においては、指標生物を見出すことを目的とし、日本の沿岸海域に広く生息する海洋生物を用いた暴露実験を行った。昨年度は、沿岸海域の微生物を用いた船底防汚塗料の暴露実験を行い、有害化学物質のリスク評価で微生物を指標とできることを明らかにした。そこで本年度は、日本沿岸海域より採取した小型甲殻類を用いて暴露実験を行い、有害化学物質の指標生物としての有用性を検討した。様々な船底防汚塗料を対象生物に暴露した結果、暴露した物質により生物の応答が顕著に異なることを明らかにした。今後は、生物毒性実験の際に用いるlabile銅を含む実験溶液の作成と暴露実験について、検討を行う予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
大阪港及び神戸港等の主要港湾での実海水試料の採取を行い、BLM計算等の銅の生物利用能解明に関する海水中の要素について化学分析を行った。またlabile銅分析については、実験関連装置製造中止や必要製品の入手困難があるが、国内生産の代替手法の候補が見つけられている。 さらに本年度は、国際学会のthe International Symposium on Marine Engineeringで発表を行い、プロシーディングスとして査読付論文も発表できた。また本研究の業績が国際的に認められ、海外の大学より招待講演を依頼された。
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Strategy for Future Research Activity |
今後は、日本の主要港湾における海水中の銅形態別濃度を系統的に明らかにし、また銅に敏感な生物の毒性試験を行う。そして両者を比較して海水中の銅に関する生物生息環境について現状を把握し、船舶からの影響について考察を行う。 またLabile銅計測に関しては、代替候補の手法と既存の各手法で相関を取る。その結果より現在の実験環境で利用しやすいものを採用し、実海水分析や生物毒性試験への適応を行う。
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Causes of Carryover |
labile銅分析について電気化学分析装置の製造中止やその代替と考えていた金属採取タブレットが外国製品ために常時の入手困難がある等の問題があった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
今後の対策は次の通りである。まず、金属採取タブレットは可能な個数だけ購入する。そしてさらなる代替手法の可能性がある国内生産の固相抽出法等と既存手法と一緒に人工海水試験や天然海水分析で同一試料で同時に試験を行い、結果の相関を取りながら検討を行う。
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