2015 Fiscal Year Annual Research Report
非経済的要因を組み込んだ青果物消費構造モデルの構築と検証
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25292137
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture |
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Principal Investigator |
大浦 裕二 東京農業大学, 国際食料情報学部, 教授 (80355479)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中嶋 晋作 明治大学, 農学部, 講師 (00569494)
木立 真直 中央大学, 商学部, 教授 (10224982)
小野 史 明治大学, 公私立大学の部局等, 研究員 (30621627)
霜浦 森平 高知大学, その他の研究科, 准教授 (40372354)
森尾 昭文 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, その他部局等, 研究員 (50292511)
茂野 隆一 筑波大学, 生命環境科学研究科(系), 教授 (60292512)
櫻井 清一 千葉大学, 園芸学研究科, 教授 (60334174)
河野 恵伸 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, その他部局等, 研究員 (70355478)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 共分散構造分析 / 青果物消費 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、主に昨年度実施したWEBアンケート調査結果を用いて、共分散構造分析による青果物消費構造モデルの検証行い、政策的な提言を行うことである。
まず分析結果としては、青果物の購入を規定する要因は、野菜と果実で共通性が確認された反面で、要因の影響度の大きさなど微妙に異なっていることが確認されている。また、ライフスタイル要因として抽出されていた経済性志向や外部化志向とともに、各品目の購入頻度と有意な差が確認された主観的健康観については、本分析モデルでは有効な変数としては確認されなかった。
野菜については、健康・安全志向、調理指向といった食生活ライフスタイルの影響度が大きいほか、家族数が購入頻度に直接的に影響を及ぼしていることが確認された。また、潜在変数を経由した観測変数の影響度を示す統合効果を推計すると、野菜の購入に対して家族数の影響度が最も大きいという結果が示されている。
果実では、野菜と同様に健康・安全志向が確認されたほか、共食志向というライススタイルの影響がみられるとともに、年齢が直接および間接的に果実の購入を規定する要因となっている。観測変数の統合効果では年齢の影響度が最も高いという結果が示されている。
政策提言としては、青果物購入頻度の拡大には、これら品目の健康・安全さを訴える戦略とともに、野菜では調理メニューの提案、果実では一緒に食べることの楽しさやイメージを遡及する提案が有効になると考えられる。一方で、わが国の人口は今後さらに高齢化が進行するとともに、家族数は単身世帯の増加から減少傾向にあることが知られている。これら推計結果から将来的な見込みをすれば、野菜では家族数の減少の影響とともに、果実では年齢の影響について年齢および時代効果の両面から評価する必要があることが必要であり、世帯人員別、年代別の継続した詳細な研究が求められる。
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| Research Progress Status |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Causes of Carryover |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
27年度が最終年度であるため、記入しない。
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