生後６ヵ月未満児のインフルエンザ予防に関する疫学調査

2015 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 25293152
• Research Institution: Osaka City University
• Principal Investigator: 大藤 さとこ 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (70433290)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 福島 若葉 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 教授 (70420734) ; 近藤 亨子 大阪市立大学, 医学部・附属病院運営本部, 技術職員 (80420727) ; 前田 章子 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 研究員 (40250279)
• Project Period (FY): 2013-04-01 – 2016-03-31
• Keywords: 感染症 / インフルエンザ / 乳児 / 疫学 / ワクチン有効性

Outline of Annual Research Achievements

【具体的内容】
本研究では、「生後６ヵ月未満児のインフルエンザ罹患・入院」に対する「母親のワクチン接種」の効果を検討することを主な目的としている。
2013年10月～12月に、大阪府下の産科医療機関で出生した児4,068人を対象とした。2013/14シーズンに、インフルエンザ診断を受けた児は85人（2％）であり、母親がワクチン接種をしていた場合、未接種に比べて、インフルエンザ診断を受けた児が少なかった（1％ vs. 3％）。「児のインフルエンザ」に対する「母親のワクチン接種」のORは、妊娠中の接種で0.40（95％CI：0.18-0.87）、出産後の接種で0.52（0.19-1.41）であり、妊娠中の接種によるOR低下は統計学的有意性を示した。一方、「児のインフルエンザ入院」については、結果指標を発生した者が少なく（15人、0.5％）、「母親のワクチン接種」のOR（95％CI）は0.30（0.06-1.42）に低下したが、検出力不足のため、統計学的有意差を検出するには至らなかった。
【意義、重要性等】
「生後６ヵ月未満児」はインフルエンザ重症化のハイリスク集団であるが、インフルエンザワクチンを接種することができない。そこで、欧米では、「生後６ヵ月未満児」を世話する者（特に妊婦）へのワクチン接種を積極的に推奨している。
しかし、これまでのところ、「生後６ヵ月未満児のインフルエンザ罹患・入院」に対する「妊婦のワクチン接種」の効果を示した研究は非常に少ないため、本研究により、母親のインフルエンザワクチン接種（特に妊娠中の接種）が出生児のインフルエンザや入院を予防するという結果を示したことは重要な知見である。妊婦は、出生児のインフルエンザを予防するためにも、インフルエンザワクチンを接種すべきであると考えられた。

Research Progress Status

27年度が最終年度であるため、記入しない。

Strategy for Future Research Activity

27年度が最終年度であるため、記入しない。

Causes of Carryover

27年度が最終年度であるため、記入しない。

Expenditure Plan for Carryover Budget

27年度が最終年度であるため、記入しない。