2014 Fiscal Year Annual Research Report
夏期原発復旧除染作業・建設作業等の酷暑作業における暑熱負担軽減対策手法の開発
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25293155
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| Research Institution | National Institute of Occupational Safety and Health, Japan |
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Principal Investigator |
澤田 晋一 独立行政法人労働安全衛生総合研究所, 人間工学・リスク管理研究グループ, 特任研究員 (00167438)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
時澤 健 独立行政法人労働安全衛生総合研究所, 人間工学・リスク管理研究グループ, 研究員 (00454083)
永島 計 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (40275194)
奥野 勉 独立行政法人労働安全衛生総合研究所, 人間工学・リスク管理研究グループ, 部長 (90332395)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 熱中症 / 原発復旧除染作業 / 建設業 / 暑熱負担 / 風冷プレクーリング / 顔面プレクーリング / 上半身プレクーリング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
扇風機およびスプレーを用いた身体冷却において、これまでスパッツのみの着衣で全身に風および水をばく露していた。しかし、様々な労働現場を想定すると、着衣の問題が生じるため、上半身のみのばく露や、顔のみのばく露に限られてしまう可能性がある。そこで、上半身または顔のみへの送風およびスプレー噴霧によって、深部体温がどの程度減少するかを検討した。健常成人６名を対象に、室温28℃（相対湿度40％）の環境において、上半身のみ（作業ズボン、下着、およびソックス着衣）または顔のみ（作業服、作業ズボン、下着、Tシャツ、およびソックス着衣）に風速4m/sの風および室温の水によるスプレーを30分間ばく露した。その結果、ばく露終了1時間後の直腸温は、上半身ばく露および顔ばく露の両方において、0.4±0.1℃低下した。これは全身ばく露の低下（0.5±0.1℃）よりやや小さいものの、統計的な有意差は認められなかった。寒さ感覚および温熱的不快感は、ばく露終了時においては、ばく露面積の違いによる影響はなかった。しかし終了後に、全身ばく露では持続して寒さ感覚および温熱的不快感の有意な増加が見られたのに対して、上半身ばく露および顔ばく露では増加が見られずニュートラルに回復した。以上のことから、送風およびスプレーによる身体冷却は、少なくとも顔ばく露である程度の効果が得られることが明らかとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成２５年度は研究計画の[Stage 1]として、人工気象室での送風プレクーリングのモデル構築を計画した。すなわち、送風プレクーリングの身体冷却効果について、深部体温をはじめとした生理学的データを様々な条件で検証し、最適な適用モデルを構築することであった。また平成２６年度は、[Stage 1+2]として、屋外環境における原発復旧除染作業・建設作業模擬実験を行い、前年度作成したモデルを屋外環境の模擬原発復旧・建設作業に当てはめ、生理学的データと温熱感覚の再現性を確認するとともに(Stage2)、必要に応じてモデルの修正を行う(Stage1)ことを計画した。しかし、送風プレクーリングの現場への適用を考えたとき、全身風冷暴露よりも、顔面や上半身曝露のほうが実用的かつ現実的と考え、Stage1に戻って、プレクーリングのモデル修正に時間を取られたため、Stage2の実験を十分に行うまでには至っていない。
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| Strategy for Future Research Activity |
前年度までに未実施だった事項について、可及的研究を推進する予定であるが、研究の中核をなす送風プレクーリングの最適モデルの構築にさらなる検討を加える予定である。これに目途が立てば、後の現場への適用の方向性も定まらないからである。
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| Causes of Carryover |
最新情報の収集や意見交換のための国外での関連学会や国際委員会への参加が予定通りに行えなかったことと予定していた実験が充分に行えなかったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度は、最新情報の収集や意見交換のための国内外での関連学会や国際委員会への参加および研究の打ち合わせを積極的に行うとともに、追加のモデル実験を充分に行う予定であるので、そのために使用したい。
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