2014 Fiscal Year Annual Research Report
がん患者の最適身体活動量の維持をめざす多機能携帯電話利用看護支援システムの検証
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25293450
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Research Institution | Research Institute, International Medical Center of Japan |
Principal Investigator |
外崎 明子 独立行政法人国立国際医療研究センター, その他部局等, その他 (20317621)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松澤 智史 東京理科大学, 理工学部, 助教 (20385529)
田畑 耕治 東京理科大学, 理工学部, 講師 (30453814)
浅野 真誠 徳山工業高等専門学校, その他部局等, 准教授 (80408707)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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Keywords | 癌 / 化学療法 / 発熱性好中球減少症 / 身体活動量 / 身体組成 / 通信システム / 筋力 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は外来化学療法(以下、化療)患者の重症有害事象の発症予測式を作成し、予測式を搭載したTablet型PCでの通信システムを構築する。本システムは化療後の対象者から連日、身体状況、身体活動量データが送信され、このデータと予測式による重症有害事象発症リスクが高まった場合、医療者からアラートを発信するものである。システム利用が有害事象発症率低下、対象者の身体機能維持への効果を評価する。 研究2年目の本年度は、「有害事象発症予測式作成のためretrospectiveデータに基づく解析」、予備調査として「乳がん化療患者の身体活動量と身体組成、インスリン抵抗性との関連」及び「肺がん化療患者の身体活動量と身体組成、筋力との関連」以上の関連検証調査、さらに「英国、ポーランドでがん患者セルフケア支援方法の情報収集」を行い、以下の実績であった。 1.有害事象発症予測式のための解析:国立国際医療研究センター病院で肺がん、大腸がん、乳がんで過去3年間の化療患者約340人、一人あたり平均4回分のデータを収集し、背景因子とVital Sign、血液・生化学値、治療内容、感染症等のデータ連結作業が進行中であり、今後、発熱性好中球減少症の発症予測式を作成する。 2.化療患者の身体活動量と身体組成等の関連性評価:肺がん患者は病期が進行しており、身体活動性は乳がん患者に比べて有意に低い。身体組成は両疾患とも筋力・筋肉量低下のサルコペニア状態の者が存在し、身体活動性との関連検証中である。先行研究ではサルコペニア状態での化療実施は有害事象発症率が高く、予後不良との報告もあり、有害事象発症予測の重要要因と考えられ本予備調査を進展させる。 3.英国、ポーランドでがん患者のセルフケア支援方法に関する情報収集:両国とも情報通信機器を使用したセルフケア支援開発を進めており、今後も情報交換を進める。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
病歴データ収集の段階で院内情報システム管理上の手続きに時間を要したための遅れがあり、やや遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
1.病歴データ連結作業を完了させ、発熱性好中球減少症発症(以下、FN)予測式を作成する。この予測式を搭載し、これに化療患者が身体状況(Vital Signや感染徴候)、身体活動量等のデータをTablet型PCを用いて送信するためのアプリケーションを開発する。 2.1.の予測式を搭載したTablet型PCを利用して、これから化療を受ける対象者のprospectiveデータを投入してFN発症リスクを解析するシステムを開発する。また発症リスクが高まった場合に受診勧告、セルフケアの徹底などのアラートを発信する通信システムを同時に開発する。さらにリスク判定基準とアラート内容を対応させるガイドラインを作成する。作成時には諸外国の研究動向を参考にし、協議しながら進める。 3.FN発症に関連すると考えられる身体組成、筋力、身体活動量等のデータの収集方法を決定し、2.と同時にデータ収集するプロトコールを作成する。これらの研究計画書について倫理審査に提出して承認を受け、データ収集を行う。 4.データ収集調査員のトレーニングを行う。
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Causes of Carryover |
1.平成27年3月末にポーランドおよび英国でのがん患者セルフケア支援に関する視察調査費用(総額約100万円)は経理処理手続き上、平成27年4月の決算となったため。 2.病歴データ解析作業の遅延により、Tablet型PC購入費用、通信費用は平成26年度には発生しなかったため。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
Tablet型PCに搭載するアプリケーションデザイン開発、データ収集調査要員謝金、器材購入、論文投稿費用等が平成27年度に使用していく予定である。
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