2016 Fiscal Year Annual Research Report
Development of pediatric allergy nursing guideline based on shared decision-making
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25293453
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
浅野 みどり 名古屋大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (30257604)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
石井 真 中部大学, 生命健康科学部, 准教授 (70338002)
山口 知香枝 名古屋市立大学, 看護学部, 講師 (70514066)
山田 知子 中部大学, 生命健康科学部, 教授 (80351154)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 小児アレルギー疾患 / 意思決定支援 / アドヒアランス / 看護ガイドライン開発 / 子どもと家族 / アトピー性皮膚炎 / 食物アレルギー / 気管支喘息 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
【目的】小児アレルギー疾患は治療ガイドライン(以下GL）が整備され、治療の中心は外来にシフトしている。十分な説明と選択肢を保障した子ども・家族と医療チームとのShared Decision-making (SDM)では治療へのアドヒアランスが向上する。外来での医師による十分な説明は困難な現状にあり、質の高い看護実践が求められる。子どもと家族が安心・安全な医療を納得して受けるようSDMに基づいた看護実践GLを開発することを目的とした。
【方法】第1段階は多様な小児アレルギー医療機関で医師、看護師、薬剤師、栄養士、子どもと家族に調査し看護実践に必要な要素を質的に分析し93項目のGL試案を作成した。第2段階では属性7+93の計100項目に4段階で同意の程度を訊ねる紙媒体・Web併用デルファイ調査を実施した。初回依頼は小児アレルギー診療施設778から360をランダム抽出して郵送した。さらに、アレルギー関連学会や専門医有志等のMLを通して依頼した。分析は同意率による項目精選とPAE到達目標や家族支援の意思決定試案の枠組みによる質的検討を併用した。大学倫理審査承認（承認番号2015-0464）を受け実施した。
【結果】GL試案93項目は、目標共有のためのコミュニケーション、疾患と治療の理解、セルフケア支援、日常生活の様子、意思決定支援、役割認識と連携の6下位概念で構成された。第1回調査回答数176件中、SDMを促進するうえで求められる看護ケアとしての同意率90%未満の項目は6/93項目、非常にそう思うの回答率40%未満は12/93項目中(共通11，AD1)あり、これを除外した81項目で第2回目調査を行った（回答126件）。同意率の高さ、看護師とPAEとの有意差や質問項目の類似性を考慮した項目の統合を行い32項目に絞り最終調査を行った（136件）。全て同意率は94%以上で充分な同意率を得た。
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| Research Progress Status |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
28年度が最終年度であるため、記入しない。
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