2013 Fiscal Year Annual Research Report
ケニア農業地域における地形学的土地条件評価と民族土壌学的農地利用形態との相関
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25300008
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Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Section | 海外学術 |
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
大月 義徳 東北大学, 理学(系)研究科(研究院), 助教 (00272013)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上田 元 東北大学, 環境科学研究科, 准教授 (10241514)
佐々木 明彦 信州大学, 山岳科学総合研究所, 研究員 (20608848)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | ケニア / 地形変化 / 土地条件 / 農業 / 環境認識 |
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| Research Abstract |
本課題は、ケニア国内における農業生産活動中心地において、現成自然環境に応答し地形単位ごとに異なる発現形態を示す地形変化プロセスに主として着目し、農耕地の土地条件の評価手法を明らかにすることを第一の目的とする。次いで、同地域における現地農耕民の意図的あるいは無意識的な農地利用の実態を、当事者らの農地や営農形態に関わる経験的認識、土着・伝統的な知識を収集することに基づく民族土壌学的視点から明らかにし、研究者・現地農耕民間に存在する土地環境認識の差異を明示するとともに、土地条件に関わる情報を両者間で共有する意義と手法を確立することを最終目的とする。
調査対象地として、当初予定していたケニア中央高地キクユ人集住地域 (Nyeri, Laikipia Counties) に加えて、新たに西ケニア、ヴィクトリア湖岸ルオ／キシイ人集落 (Homa Bay County)を設定し、それぞれの地域において調査を開始した。
平成25年度には、Nyeri CountyおよびLaikipia Countyの調査対象集落において、1) 気象データの回収と観測装置の点検更新、2) 表土層の顕著な移動が想定される多重スランプ斜面のキネマティックGPS測量などを実施した。大規模ガリーの発達するケニア山山麓 (Laikipa County) において、3) ガリー周辺の地形・表層地質・土壌調査、4) ガリー後退量計測の定点設置およびキネマティックGPS測量データを取得した。またHoma Bay Countyにおいては、5) 気象、地下水位観測システムを構築した。また各調査地点においては農耕従事者を中心に、6) 土地利用・営農形態・土地環境認識に関するインタビューを、現地共同研究者とともに行った。次年度以降も上記諸データの蓄積を図りつつ、本研究の目的達成を目指している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
気象（気温、降水量）、地下水位に関する継続的観測データ、および地形地質調査データの入手は、おおむね円滑に実施され、各調査地域の地形学的自然地理学的土地条件の現状は把握されつつある。また相対的に急速な地形変化発現箇所においては、初年度の測量データをほぼ取得することができ、平成26年度以降の取得データとの比較により、ガリー伸長状況、多重スランプ斜面の変位状況など評価し得るようになった。土地利用、営農形態、土地環境認識等に関わるインタビュー調査の端緒も開き、初年度の研究状況はおおむね順調に進展したと考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまで得られた結果に基づき、引き続き3～4地域において現地調査および各種観測データの取得を行う。とくに本課題において主たる検討課題としたガリー浸食地域（熱帯高地地域および半乾燥－亜湿潤地域）についての調査観測が、データ蓄積の上からより重要であり、同地域での作業を重点的に行う必要がある。現地調査項目は上記1)～6) に加えて、7) 室内土壌分析（分析項目：粒度分析、真比重・間隙比等の土壌物理的特性、窒素・リン等の土壌肥沃度に関する化学的特性、および放射性炭素年代・安定同位体測定等）に供する土壌試料採取、また現地農耕従事者、行政組織等に対して8) 土壌や地形変化に結びつく地表変状の認識、9) 地域行政組織における土地利用計画に関わる情報について本格的に取得する計画である。
調査対象地域における斜面分類図の再整理を行い、地形変化プロセス発現状況を加味した土地条件図の図化に着手する。同時に、主として民族土壌学的視点から収集した農地利用の実態に関する知見から、研究者・現地農耕民間に存在する土地環境認識の差異を明確化させる必要があろう。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
年度末である３月下旬に現地調査から帰国し、支払いが年度内に完了しなかったため、および携帯型土壌分析機器、気象水文観測機器の更新、PC等、当初予定していた物品の購入計画を変更したため
気象水文観測機器の劣化は当初の予想より進行しておらず初年度更新を実施しなかったが、次年度以降の更新に使用する予定である。携帯型土壌分析機器の購入については、土壌分析の外部機関委託を実施する計画へ変更し、平成26年度の研究遂行に使用する予定である。
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Research Products
(3 results)
