2015 Fiscal Year Annual Research Report
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25300035
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
Horton William.B 早稲田大学, 地域・地域間研究機構, 招聘研究員 (00625262)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
倉沢 愛子 慶應義塾大学, 経済学部, 名誉教授 (00203274)
山本 まゆみ 宮城大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (60709400)
後藤 乾一 早稲田大学, アジア太平洋研究科, 名誉教授 (90063750)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 慰安婦 / 日本占領期インドネシア / インドネシア社会史 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
最終年度のまとめに向けて、5月から研究発表を行った。後藤乾一は、「沖縄エリートとインドネシア」、山本まゆみは「ボルネオの慰安婦」についての研究成果発表は内容の濃いものであった。9月16日には、研究代表者Hortonが、インドネシア科学院の地域研究センターに招聘され、“Researching the Japanese Occupation Period with Japanese Sources” をジャカルタで発表した。
10月には、2016年6の米国アジア学会―日本大会に日本占領期インドネシアの医療について、研究代表者Hortonと分担者山本が外国研究者James T. Collins(National University of Malaysia)、Clay Keller Eaton (Columbia University)とパネルを作り、司会進行にMichael Montesano, ディスカスタントにRudolf Mrazek(University of Michigan-Ann Arbor)という形で応募、採択された。11月には、山本がIIASの招聘学術会議Heritage as Aid and Diplomacyに応募し採択された。会議は2016年5月26日～28日。
2015年12月6日は、日本学術振興会外国人特別研究員（短期）でオランダ戦争資料研究所研究員のEveline Buchheimも参加し、「日本占領期インドネシアの社会史/Social History of Indonesia during the Japanese Occupation」と題し、国際ワークショップを国際文化会館で開催した。ワークショップでは、シンガポールの学術雑誌編集委員(Sojourn)Michael Montesanoがコメンテーターとして、今後の出版に向けての助言をくれた。
調査は7月に調査資料収集のため研究代表者がジャカルタへ、また、12月～1月2週間、オランダへ史資料調査出張。戦前戦中戦後の電話帳、医学関係の資料を見つけ、デジタル化したものを持ち帰った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究代表者が、体調を崩した。また、分担者の家族に不幸があり、研究が予定どおり進まなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究を延長した最終年度のため、積極的に学会発表に参加し、昨年の国際シンポジウムで発表した各自の論文を纏め、出版するべく、9月にはおおよその目処を付ける予定である。また、昨年のシンポジウム発表以外の調査結果も10月以降から纏め、資料集として、発表できるようにする。できる限り、今年度の予定は、1月中には終了できるよう心掛けることで、研究の遅滞を避けることができると考える。
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| Causes of Carryover |
本研究の最終年度の予定として、国際ワークショップの予定していたが、研究代表が夏季依頼体調を崩し、ワークショップの計画を推進することが不可能であった。また研究分担者の家族に不幸もあり、分担者の研究も進めることが困難だったためである。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
6月の後半の、米国アジア学会―アジア大会で本研究グループの研究者一部が、外国の研究者とパネル発表を行うため、その期間を前後し、本研究グループと合同で国際ワークショップを開催する。ワークショップの会場費、海外からの研究者招聘費用で、事業経費の多くが支出される予定である。また、11月にインドネシア科学院で、本研究グループの成果発表も行う予定でありこれをもって、予算経費のすべてが支出されると見込んでいる。
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