2014 Fiscal Year Annual Research Report
インターフェイスとしての女性と中国系移民のディアスポリック空間
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25300047
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
宮原 曉 大阪大学, グローバルコラボレーションセンター, 教授 (70294171)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木村 自 大阪大学, グローバルコラボレーションセンター, 招へい研究員 (10390717)
片岡 樹 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 准教授 (10513517)
三尾 裕子 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 教授 (20195192)
河合 洋尚 国立民族学博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 助教 (30626312)
市川 哲 立教大学, 観光学部, 助教 (40435540)
中西 裕二 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (50237327)
王 柳蘭 京都大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (50378824)
横田 祥子 滋賀県立大学, 人間文化学部, 助教 (80709535)
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Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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Keywords | 人口移動 / 女性 / 文化変容 |
Outline of Annual Research Achievements |
平成26年度、本研究では、女性の経験世界を内側から検討するローカル空間の調査と、「外界」との関係から検討するディアスポリック空間の調査の二つの民族誌的調査を国内外の研究者の共同研究によって実施し、ディアスポリック空間において社会関係やアイデンティティ、身体観等が交渉され、創造される過程、及びそうした空間が生起する過程を解明するため、下記の現地調査、研究報告を実施した。 (1)現地調査 上記の研究課題に基づき、①社会関係やアイデンティティ、身体観等をめぐる交渉と創造の過程、および②ディアスポリック空間が生起するメカニズムの解明について、研究代表者、研究分担者、研究協力者が分担し、フィリピン、インドネシア、マレーシア、タイ、ベトナム、ミャンマーにおける民族誌的フィールドワークを行った。 (2)国際学会における分科会報告 「ディアスポリック空間」をテーマとする分科会報告を国際人類学・民族学会にて海外の研究者も交え行った(2014年5月)。 (3)国内研究会 4月、7月、10月、11月、2月に国内において、それぞれ今年度の計画に関する打合せ、「ディアスポリック空間」、「客家系の人口移動」「タイにおける調査報告」「ベトナムにおける調査報告」を内容とする研究会を開催した。 (4)学会などでの研究発表 本研究の課題に関する個別報告を各分担者が実施した。また東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所のホームページにおいて研究成果の一部を公開した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
現地調査については、一部の研究分担者が役職に伴う多忙により、予定通り実施できなかったものの、他の分担者が必要な調査を行ったことで、全体的には概ね計画通りに実施された。 国際学会での分科会報告では、海外からの研究者の積極的な参加もあり、ディアスポリック空間に関する有益かつ活発な議論を行うことができた。 国内研究会については、予定を超えて5回開催することができた。 以上の理由により、研究は概ね順調に進展していると判断される。
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Strategy for Future Research Activity |
27年度は、本研究の最終年度であり、研究成果の取りまとめに向け、研究分担者の間での密なコミュニケーションをとる必要がある。昨年度は、国内研究会を5度実施し得たものの、研究成果の取りまとめの方向を明確にするため、研究代表者が各分担者の研究室を訪問するかたちで、女性の経験世界に関する基礎的な民族誌的資料の蓄積に関する成果発表の仕方について調整をおこないたいと考えている。
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Causes of Carryover |
一部の研究分担者が本務校での役職が多忙であったため、当初予定した金額を使途できなかった。また一部研究分担者が年度途中の所属変更に伴い現地調査を年度内に行うことができなかった。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
当該分担者が役職から離れるなど状況が改善されたため、予定していた現地調査は、27年度の早い時期に実施する。
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Research Products
(20 results)