2015 Fiscal Year Annual Research Report
モンゴル高分解能生態系変動予測モデルの構築と気候/人間活動変動への応答予測研究
| Project/Area Number |
25304003
|
|---|
| Research Institution | Research Institute for Humanity and Nature |
|---|
Principal Investigator |
石井 励一郎 総合地球環境学研究所, 研究推進戦略センター, 准教授 (40390710)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松岡 真如 高知大学, 自然科学系, 准教授 (50399325)
兵藤 不二夫 岡山大学, 異分野融合先端研究コア, 准教授 (70435535)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
|
| Keywords | 植生変動予測 / 生物多様性機能 / 時空間スケール / 衛星リモートセンシング / 中央アジア |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
衛星画像解析と同位体分析による相互作用強度と時間スケールの特定衛星画像から得られる空間分布パターンの比較を、植物成長が活発な夏季についておこない、植生の存在によって土壌水分が増加/減少している地点と時期を明らかにし、植生が土壌水分に対して与える「正負のフィードバック」の程度と、それが大きくなる時の条件の推定を進めた。植生の正のフィードバックプロセスは植生タイプ（落葉針葉樹林、草原）ごとの水利用特性を取り入れた水収支モデル推定するが、今年度は、水平解像度10ｍ以下のスケールでの植生分布境界について、モデル精度の向上を図ったが、土壌水分の時間変化を再現するには、境界での水の水平移動についてはさらなる検討が必要であることがわかった。また遷移の時間スケールの土壌生成速度は、各観測地点の複数深度からサンプリングした土壌サンプルに含まれる有機物の14C比分析を用いて土壌中の有機物中の炭素が固定された年代から推定することを予定していたが、モンゴルの共同研究の相手方との手続き上の問題が発生し、年度後半になってようやく土壌サンプルをモンゴルから日本に持ち出すことができ、同位体分析を実行することができたため、まだモデルに導入することができていない。本研究を次年度まで延長し、土壌生成の時間スケール、同時期に進んだはずの植生遷移にかかった時間を推定した上で、植生変動モデルへの導入をはかり、環境傾度に対して植生が示す空間パターンと時間変化の関係を明らかにする。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
モンゴルでの野外調査及び土壌サンプルの保管・輸出を担う現地研究機関の研究協力者の所属機関が、2015年1月に他機関との統合し、本人の業務内容の継続確認と協力体制（MOUなど）について再度手続きをし直す必要が生じた。協力体制の復旧に10ヶ月ほどの時間を要したため、今年度に日本での分析終了を予定していたサンプル輸出および結果確認が大幅に遅延したが、現在は復旧したため、サンプルの輸出は完了し、同位体分析も完了した。次年度の延長の上完了が見込まれる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
モンゴルなど乾燥域の植生では、土壌水分-植物現存量、植物現存量-耐被食生残率の2つの“正のフィードバック”が、急激な砂漠化・森林劣化など、非線形な植生応答のメカニズムの鍵であることが代表者らの理論的研究から示唆された。本研究では、環境傾度と植性の関係が比較的明確なモンゴルの広域の植生を対象に 1)乾湿傾度に沿う3植生帯10地点の気象観測装置と各地点の土壌の14C分析による土壌形成の時空間スケール推定、2)操作実験による家畜密度-生残率の定量的関係推定、3)高解像度衛星画像解析と気象/産業統計資料によるスケールアップと空間分布検証をおこなうことで、従来の低分解能モデルで不可能だった水環境-植物現存量-植食圧の相互作用に基づく中央アジアの植生移行帯をカバーできる高解像度高感度植生モデルを構築し、シナリオベースでの生態系機能・生物多様性分布変動予測を可能とする植生変動モデルを高度化する
|
| Causes of Carryover |
モンゴルでの野外調査及び土壌サンプルの保管・輸出を担う現地研究機関の研究協力者の所属機関が、2015年1月に他機関との統合し、本人の業務内容の継続確認と協力体制（MOUなど）について再度手続きをし直す必要が生じた。協力体制の復旧に10ヶ月ほどの時間を要したため、今年度に日本での分析終了を予定していたサンプル輸出および結果確認が大幅に遅延したが、現在は復旧したため次年度の延長の上完了が見込まれる。
|
| Expenditure Plan for Carryover Budget |
これらは2016年度中に計画修正により実施予定であり、2016年度の経費として執行する予定である。
|
Research Products
(1 results)
