2013 Fiscal Year Research-status Report
伝統的木造民家の資材供給源としての里山の植生管理に関する伝統的知識の解明
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25340107
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
井田 秀行 信州大学, 教育学部, 准教授 (70324217)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
土本 俊和 信州大学, 工学部, 教授 (60247327)
梅干野 成央 信州大学, 工学部, 助教 (70377646)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 伝統的木造民家 / カヤ場 / 火入れ / 植生管理 / 里山 / 景観 |
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| Research Abstract |
伝統的木造民家を構成する資材の植物種の組成は、民家周辺の植生景観、ひいては里山の植物資源の利用形態を反映していると考えられる。本研究の目的は、伝統的木造民家の資材供給源としての里山の植生管理に関する伝統的知識を解明することである。
H25年度は、調査対象とした長野県の飯山地域で３棟、長野・白馬地域（旧鬼無里村・白馬村・小谷村）で３棟、伊那市で１棟の合計７棟の伝統的木造民家の構造及び樹種組成について把握・整理した。また、それぞれの地域の民家周辺の植生ないし高木性樹種の現況を整理した。加えて、飯山地域の柄山地区の２棟については、簡便な実測調査により図面を作成した。
また、里山林の伝統的な維持管理形態を把握するため、飯山市柄山地区の既存の植生データと聞き取り調査資料について整理した。ブナの成熟林分にリタートラップを５基設置し、開花量および種子生産量を測定した。過去に調べられた当該地域でのブナ科（ブナ、コナラ、ミズナラ）の稚樹の成長量について整理した。
さらに、長野県小谷村に残る伝統的カヤ場において、火入れがカヤ（ススキ属オオヒゲナガカリヤスモドキ）に与える効果をみるために、火入れ抑制区と火入れ区を設置し、両者間でカヤの成長を比較した。
以上からH25年度は特に、民家の構造材に周辺地域の主要な高木樹種が適宜活用されていることが明らかとなった。また小谷村のカヤ場では、伝統的な火入れと刈り取りがより良質な屋根ガヤを産出していることが示された。これらの成果の一部は、The 1st International Symposium on Historic Earthquake-Resistant Timber Frames in the Mediterranean Region（イタリア）および日本生態学会第61回大会（広島）等において公表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
民家の構造および樹種組成の把握に関しては、H25年度の当初予定は９棟であり、このうち７棟について調査を終えることができた。２棟のみ樹種組成は把握できなかったが、これは他の樹種同定に時間を要したためである。しかしこの２棟についても既に調査許可は得ているため、H26年度以降に樹種同定を行う予定である。
飯山市柄山のブナ林に設置する予定であったリタートラップは当初予定の合計15基から５基に減らした。これはH25年度ブナは高木林でもほとんど開花および結実しなかったためである。
小谷村のカヤ場では、地域住民の理解もあり、実現が困難な火入れ抑制区の設置ができたため当初予定以上の成果を得ることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
現植生の建材利用可能性を検討するため調査民家周辺を踏査し，伝統的民家と同等のサイズの構造材となりうる樹木について樹種，直径及び樹高，民家からの直線距離等を記録する。里山林では放棄後の植生動態を把握するため，林床植生について精査する。カヤ場ではススキの拡大が良質なカヤの生育を脅かしている可能性があることから，両者の成長過程を比較検討する。以上より民家の資材を得るための里山林やカヤ場の伝統的維持管理方法を生態学的に評価する。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
当初計画で見込んだよりも安価に研究が完了したため、次年度使用額が生じた。特にブナの種子の分析において種子生産量がほとんどなかったため、分析の補助要員への人件費が安価となった。
H25年度の未使用額とH26年度分経費を合わせた研究費は主に調査および学会発表のための旅費、試料の分析に要する補助の人件費、論文作成に要する費用である。調査は複数人数で宿泊を伴う。木材試料の分析やリタートラップの中身の分析には人件費が必要である。市民向けの講演会や観察会等を開催し、写真や解説パネル、パワーポイント等を活用して成果を広く公表する予定である。
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