2013 Fiscal Year Research-status Report
砂浜沿岸域における甲殻類の分布帯形成機構に対する陸域土地利用の影響
| Project/Area Number |
25340114
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Research Institution | Fisheries Research Agency |
|---|
Principal Investigator |
高田 宜武 独立行政法人水産総合研究センター, 日本海区水産研究所, 主幹研究員 (30372006)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村上 拓彦 新潟大学, 自然科学系, 准教授 (20332843)
木暮 陽一 独立行政法人水産総合研究センター, 日本海区水産研究所, 主任研究員 (90371905)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
| Keywords | 生態系保全 / 環境分析 / GIS / 個体群 / 帯状分布 / 環境傾度 / 人為的影響 |
|---|
| Research Abstract |
新潟市内および佐渡市の砂浜海岸において、砂浜汀線域から打ち上げ帯上部の範囲で、ナミノリソコエビなどの小型甲殻類の生息状況を調査し、同時に生物の棲息に関連すると思われる環境要因について測定を行った。新潟市内の調査地Aは、打ち上げ帯から後背植生帯および砂丘帯までの距離が長く、人口構造物がないため、人為的影響の少ない浜だと考えられたが、佐渡市内の調査地Bは、砂浜の後背部の植生帯に海岸道路が建設され、人為的影響の強い浜だと考えられた。調査では、汀線に垂直にトランセクトをとり、一定間隔ごとに直径10cmのコアサンプラーにて深さ10cmまでの底質を採集し、1mm目の篩上に残った埋在性の小型甲殻類を保存し実験室に持ち帰った。持ち帰った小型甲殻類は、双眼実体顕微鏡下で同定し、個体数を計数した。トランセクト上にて底質硬度、サクション、および地下水位を測定し、底質を持ち帰って粒度組成を測定するとともに、含水率および間隙率を求めた。同時に、地下水の塩分濃度を測定し、海水の浸透範囲を推定した。また、小型のコアを用いて、小型甲殻類等の餌となると考えられる砂浜汀線域の底生付着藻類（主に珪藻類）の採集を行い、種組成や現存量等の調査方法の検討を行った。調査地の緯度経度をGPSで測定し、GISデータとして利用可能な状態にするとともに、調査地とした砂浜の立地条件をGISを用いて抽出した。砂浜の立地条件として、人工護岸の有無、砂浜長、隣接する砂浜までの距離、河口の有無、河口までの距離、砂浜1kmバッファ内の水深帯面積比率（0-5m、5-10m、10-15m、15-30m）、同バッファ内の水深の平均・その標準偏差・海底傾斜を求めた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究当初に想定していたような、砂浜汀線域と後背植生帯が人為的構造物で分断された砂浜と分断されていない砂浜という、理想的なフィールドにおいて調査を開始できた。日本海沿岸の砂浜汀線域のナミノリソコエビを主とする小型甲殻類の生産構造は、比較的狭い地域内でも相当の変異を示すことが以前の調査で明らかとなっていたが、その原因の一つとして陸域の影響を詳細に検討する基盤ができたと考えられる。また、小型甲殻類の分布に関連する論文をまとめ、受理された。以上のように、研究は予定通り進展していると考えられる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
昨年度と同じ調査地にて、同様の小型甲殻類の分布調査と環境要因の調査を行うとともに、今年度の結果と比較して年変動の影響を除去することによって、分布に強い影響を与える環境要因の抽出を行う。GISを活用して、昨年度の調査地と同様の立地条件をもつ砂浜と異なる後背地の立地条件をもつ砂浜を新たな調査地候補として探索し、アクセスの可能性を考慮しつつ、新たな砂浜での調査を開始する。
|
| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
投稿論文の掲載料について、出版社からの請求が当初予定よりも遅れたため、次年度に繰り越して使用することとなった。
新年度早々に使用する予定である。
|
Research Products
(4 results)
