2014 Fiscal Year Research-status Report
「心理的近接性」の概念に基づくエネルギー技術の社会影響評価
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25340120
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| Research Institution | Yokohama National University |
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Principal Investigator |
本藤 祐樹 横浜国立大学, 環境情報研究科(研究院), 教授 (90371210)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 再生可能エネルギー / 太陽光発電 / 心理的近接性 / 見える化 / 省エネ行動 / もったいない / 愛着 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
太陽光・風力発電やバイオ燃料など再生可能エネルギー技術の特徴のひとつは小規模分散型の設置が可能という点にある。これらの技術は、日常生活の目に見える場に存在することによって、人々のエネルギーや環境に関する態度や価値観、さらには行動を変化させる可能性がある。本研究では「人々のエネルギー・環境に関する態度や規範は、エネルギー技術に対する愛着や認知など人々と技術との心の距離（心理的近接性）の影響を受け、心理的近接性は技術自体が持つ工学的特性からの影響を受ける」という仮説を出発点に、エネルギー技術の導入がもたらす心理的・行動的変化のメカニズムを解明する。
平成26年度は、人々が持つPVシステムへの心理的近接性が、省エネ行動の実施度および省エネ政策の受容度に与える影響について、VBN理論 (Value-Belief-Norm Theory)に基づき明らかにした。
長野県飯田市の保育園に子供を通わせる保護者の協力を得て社会実験を行い、質問紙調査によりデータを収集した。得られたデータを用いて分析した結果、PVシステムへの心理的近接性は、社会全体の利益や自然環境の保護に重きをおく利他的・生態系価値観に影響を与えることが認められた。また、省エネ行動の実施および省エネ政策の受容の2要素に対して、PVシステムへの心理的近接性は直接的に影響していることが示唆された。つまり、PVシステムに対する心理的近接性の向上が、省エネ社会の構築に向けた人々の行動を促す可能性が示された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の特徴である社会実験（PVシステムへの心理的近接性を高めるための介入実験）の実施を通して、PVシステムへの心理的近接性が、省エネ行動の実施度や省エネ政策の受容度に影響するメカニズムについて新たな知見を得た。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度に開始した介入実験を継続するとともに、平成27年度から異なる種類の介入実験を開始し、継続的にデータを収集し、PVシステムへの心理的近接性が省エネ行動の実施度や省エネ政策の受容度に影響するメカニズムについて分析を深化させる予定である。平成27年度においても飯田市および地元NPOの協力を得て、順調に研究を進めることが出来ると見込まれる。
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