2017 Fiscal Year Annual Research Report
Developing methods for analyzing consumer behavior related to environmental problems
| Project/Area Number |
25340141
|
|---|
| Research Institution | Kyoto University |
|---|
Principal Investigator |
吉野 章 京都大学, 地球環境学堂, 准教授 (80240331)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2018-03-31
|
| Keywords | 環境配慮型行動 / 消費者行動 / コンジョイント分析 / 潜在クラス分析 / 多項ロジット分析 / 階層ベイズ / 環境配慮型農産物 / 再生水 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
環境に関わる消費者の意識の多様性と意識と行動の非線形的関係性を組み入れた消費者行動分析の枠組みを開発した。まず、消費者意識の多様性については、因子分析で問題になる特定の潜在変数との線形的関係を仮定せず、かつクラスター分析で問題になる意識調査で不可避なノイズによるかく乱に頑健な潜在クラスモデルの効果的な利用を提案した。潜在クラスモデルは、クラス数の決定において未解決の問題を含むが、これに対しては、意識調査の特性を考え、通常推奨されるBIC基準よりもadjusted BIC基準が望ましく、サンプルサイズが小さい場合は過剰分割をおそれずAIC基準をとり、事後的に推論を行いクラスの統合を行うことが望ましいことを明らかにした。
また、消費者行動分析においては、コンジョイント分析の代替的方法を提案した。そのアイデアは、多様な選択肢が考えられる環境配慮型消費の分析において、通常のコンジョイント分析では、回答者が想像しづらい膨大なプロファイルによる選択型実験を強いる必要があるが、関心のある項目だけを回答者に選ばせて、それに基づいて選択プロファイルを提示するという方法をとることで、回答者に負担が少なく、効率的で実効性のあるデータが収集できる、というものである。これを（個人属性等ではなく）回答パターンで類型化してグループ化した階層ベイズ多項ロジットモデルとして推定することで、安定的で信頼性の高い推定値が得られることを示した。
以上で開発した分析フレームワークをもって、沖縄県糸満市検討されている再生水事業におけるリスクコミュニケーションや環境配慮型農産物の購買行動を分析し、その実効性を検証した。
|
