2015 Fiscal Year Research-status Report
環境イノベーションに向けた協働型研究の推進メカニズムに関する基礎分析
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25340142
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
原 圭史郎 大阪大学, 環境イノベーションデザインセンター, 特任准教授 (30393036)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
熊澤 輝一 総合地球環境学研究所, 大学共同利用機関等の部局等, 助教 (90464239)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 学際協働 / メゾレベル思考 / オントロジー / サステイナビリティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、持続可能社会実現に向けて、個別技術の開発・先鋭化に注力する研究者（技術シーズ側研究者）と、多様な技術シーズを社会システム・ビジョンとの関係で評価・構造化することのできる研究者（メゾレベル側研究者）との間の協働促進を具現化委していくための、方法論やアプローチを体系的に提示することを目的としている。
27年度は多様な専門分野の研究者間の視点・フレーミングあるいは研究モチベーションの差異等を体系的に把握することを目的として26年度に設計した「アンケート調査票」に基づき、前年度に引き続いて、様々な専門分野の研究者に対するアンケート調査を実施した。特に、27年度は社会科学系の研究者にも対象を広げ、アンケート票の回収を進めた。これまでに回収されたアンケート票に基づいてデータ解析や解釈を進め、論文や学会発表に向けた準備を行っている。
また、研究者を対象に、知識構造化ツールであるオントロジーおよびオントロジー工学に則した構造図を用いた実験を行った。具体的には、環境・サステイナビリティ領域を対象とした分野横断型研究の課題提案を行う連続ワークショップ実験を、2グループ（グループあたり4名の研究者が参加）について実施した。その結果、研究者間同士の専門が近いグループでは、オントロジーを用いなくとも研究提案が円滑に示されるに至ったのに対し、研究者間の専門が遠いグループでは、議論を整理する段階での知識構造化が求められる場面があった。なお、本実験のプロセスと結果の一部についてまとめた論文は、Journal of Hydrology: Regional Studies誌の特集 「Water-Energy-Food Nexus」の特集論文（査読つき）として採択されている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
26年度に引き続いて、多様な専門領域の研究者に対するアンケート調査を継続し、更なる情報・データの収集を進めた。また、オントロジーを用いた参加型実験を予定通り実施し、研究推進において有益なデータを得ることができた。この参加型実験を通じて得られたデータとその解析に基づいて執筆した学術論文が国際ジャーナル（Journal of Hydrology: Regional Studies）に受理されるなど、本研究の成果等の情報発信も順調に進めることができた。また、海外の大学（ドイツ・ハンブルグ大学）の研究者に対しても、簡潔ではあるものの、ヒアリングや情報収集を行った。以上のように、27年度も計画に沿った研究活動を推進した。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、アンケート・ヒアリング調査で得られた情報やデータ、あるいはオントロジー実験を通じて獲得したデータ等を踏まえて、技術シーズ開発側研究者とメゾレベル側研究者との間の協働を促進するためのアプローチや、協働促進のための研究ガバナンスの有り方について総合的にとりまとめを行う。また28年度は、これまでの研究成果を基に、国内外での学会発表や、国際ジャーナルを含めた学術雑誌への論文の投稿等を積極的に進め、本研究から得られた知見や成果の情報発信を積極的に進めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
当初予定では、オントロジー実験から得られるデータ整理に対する人件費等を想定していたが、最終的に研究分担者自身がデータの整理・処理を実施することができたため、想定していた人件費を使用しなかった。また、27年度中に海外での学会発表等の海外渡航を計画していたものの、参画研究者間での協議の結果、27年度については国内での学会発表等をまずは優先することとなった。国際会議等での成果発表に関わる諸経費（旅費、参加費当）については28年度に主に使用することとした。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度は、これまで得られた成果を国内外の学会で広く発表していくとともに、国際ジャーナルを中心に学術雑誌にも積極的に投稿していく予定である。これらの目的を達成するため、データ整理等のための一部人件費や、国内外の学会で発表するための諸経費（参加費や渡航旅費等）を中心に、助成金を活用していく予定である。
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[Journal Article] Methods of the Water-Energy-Food Nexus2015
Author(s)
1.Aiko Endo, Kimberly Burnett, Pedcris M. Orencio, Terukazu Kumazawa, Christopher A. Wada, Akira Ishii, Izumi Tsurita, Makoto Taniguchi
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Journal Title
Water 2015
Volume: Vol.7 (10)
Pages: 5806 - 5830
DOI
Peer Reviewed / Open Access / Int'l Joint Research
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