2014 Fiscal Year Research-status Report
太陽光発電・電気自動車・蓄電とHEMS活用した低炭素スマートライフスタイルの研究
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25350051
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| Research Institution | Toyama Prefectural University |
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Principal Investigator |
九里 徳泰 富山県立大学, 工学部, 教授 (90338658)
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2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 低炭素型スマートライフスタイル / ゼロカーボン住宅 / HEMS / 電気自動車 / ライフスタイル・カーボンフリー / ゼロエネルギー住宅 / 持続可能なライフスタイル / スマートモビリティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、日本の一般生活における「低炭素型のスマートライフスタイル」を実証研究し、その普及可能性を探ることが目的である。富山市の太陽光発電機器を持つ家庭3軒にHEMSを設置、インターネットによるモニタリングシステムを構築。降雪があり、冬の暖房
に多くのエネルギー利用する北陸地域においてゼロカーボン住宅及びライフスタイルが可能であるのか、北陸の家庭におけるエネルギーマネジメントの可能性を検討した。
本研究では富山のケース（2013年9月～2014年12月）及び2012年～2014年の神奈川県茅ケ崎市のゼロエネルギー住宅の1年間のエネルギー収支、コスト収支との比較検討を行った。茅ヶ崎市では4.480kWの太陽光発電装置と太陽熱集熱ユニットを活用し電気自動車を用いた生活でもゼロエネルギー住宅はエネルギー収支がプラスになる月があることが2013年、2014年に確認できた。ゼロエネルギー収支にするには、省エネに取り組むとともに、太陽光発電装置の増設、バイオマスの利活用が必要で、長期の環境持続可能性を考えた場合、ゼロエネルギー収支達成をスマートライフスタイルの中心課題として検討すべきであるという中間結果に至った。
富山での3家族の調査では、富山市の年間日照時間は茅ヶ崎（辻堂局）よりも1割程度日照時間が少なく、富山では暖房や給湯のエネルギーがさらにかかることが通年の調査から裏付けられた。太平洋側と日本海側の環境による差はあるが、日本海側においてエネルギー収支がプラスになる月もあり太陽光発電はスマートライフスタイルに十分に貢献するものであることがモニターリングデータより分かった。ただし、パネルの設置、ライフスタイル如何により償還年数は変化することも確認されている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的とその達成度合いは、以下１～３以下である。
１．日本におけるカーボンゼロ住宅（電気自動車、畜エネ設備を備える）の2地点での比較実証実験、においてはすでに2地点4軒の住宅に設備を完備し、実証実験において2年間モニタリングを行っている。
２．HEMS（Home Energy Management System）の効用を実証的に検証、においてはすでに2地点4家族での実証実験において2年間モニタリングを行っている。
３．日本におけるカーボンゼロ住宅（電気自動車、畜エネ設備、HEMSで管理）の普及の可能性の研究、においては2地点で2年間の実証実験しモニタリングを行っており、3年度目に総合的な分析を行い、提示するモデルの社会普及の可能性の研究するものである。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究は、申請者がこれまで行ってきた「環境マネジメント」関連分野での研究の各成果を基に、産業ではなく、増加が著しい一般生活における日本及び世界各国で求められている「低炭素スマート・ライフスタイル」を実証研究し、その普及可能性を探るものであ
る。実証実験という定量的な裏付けを取り学術的に確固なものとするとともに、社会への応用貢献として日本における「低炭素型スマート・ライフスタイル」構築に寄与することを目的としている。
日本におけるカーボンゼロ住宅（電気自動車、畜エネ設備、HEMSで管理）の実証実験は、2地点で2年間のモニタリングを行い、3年度目に総合的な分析を行い、提示するモデルの社会普及の可能性を学会等で提案をしたい。今後の研究として、家庭を対象にしたライフスタイルだけでなく、社会システムにおけるライフスタイルカーボンフリー、例えば、電気バスやスマートグリッド、小水力発電などへ接続したいとともに、家庭におけるバッテリーを活用したライフスタイルの実証実験を継続実験として検討し、引く続き日本におけるライフスタイル・カーボンフリーを検討し、学会等で広く社会への還元を目指したい。
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| Causes of Carryover |
26年度に、研究の発展させるために調査システム機器を移動したが、移動にかかる経費が、予算計画よりも安くなったため、未使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
このため、次年度に複数回の研究発表を行うこととし、未使用額はその経費に充てること
としたい。
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