2013 Fiscal Year Research-status Report
学習者と教師の必要感に基づいた家庭科住生活学習の教材・授業の提案
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25350071
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
小川 裕子 静岡大学, 教育学部, 教授 (20136154)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中島 喜代子 三重大学, 教育学部, 特任教授 (70024487)
石井 仁 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (70321479)
小川 正光 愛知教育大学, 教育学部, 名誉教授 (80126929)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 住生活学習 / 子どもの学習必要感 / 家庭科教育 / 授業実践 / 学校外での学習活動 |
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| Research Abstract |
本年度の研究実施計画は、平成22～24年度に実施した家庭科担当教諭と中学生を対象とした調査で明らかになった住生活学習上の課題を踏まえて、共同研究者間で担当題材を分担して、教材開発や授業実践研究を進めることである。
第1回研究会（9月17日）では、①先の調査結果から明らかになった教材や授業実践の課題を確認すること、②「室内環境・設備」に関する先進的な研究成果について、講師をお招きして学び合うこと、③共同研究者各人の平成25,26年度の教材開発、授業実践研究の計画、その見通しなどを報告し合うことを内容とした。その後、研究分担者の一人、中島喜代子氏が突然亡くなられる（10月）という事態が発生して、一時大変混乱したが、研究代表者を中心に分担を見直すという体制を整え、再出発することになった。
その後は、研究代表者・分担者各人が、担当する題材について、教材研究を行うと同時に、授業実践校を探して、具体的に依頼して授業実践の計画を立てて推進した。研究代表者の場合には、急逝した研究分担者の担当する予定であった題材を含めて、教材研究を進めている。特に、これらの題材について、家庭科の教育課程上の意義、位置づけなどについて検討を進めている。また、平成26年度の授業実践実施に向けて、実践校を決定して、実施のための具体的な計画、推進を進めている。
3月末には第2回研究会を実施して、計3名になった共同研究者で集まり、本年度の
成果と共に、次年度の授業実践計画を中心に情報交換を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、東海地方に居住する研究代表者と3名の研究分担者で構成された共同研究であるが、研究分担者の一人が急逝した（平成25年10月）ため、担当の内容をどのように再配分するのか等、多少混乱してしまった。しかし、当該研究分担者は、平成25年度末には職場を定年退職する予定であり、当然これに近い（定年退職と同時に研究分担者を辞退する）事態も想定していたので、当該研究分担者が担当を予定していた分野については、基本的に研究代表者がカバーすることにした。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成26年度には、研究代表者が、家庭科における住生活領域の位置づけや概要、そしてその特徴についての理論的なまとめを行うと共に、「自然災害と住生活」「家庭内事故と住生活」「地域の住環境」「地域コミュニティと共生できる住居」の教材開発と授業実践を担当する。研究分担者・石井は、「自然を生かした住生活」と「室内の空気汚染と健康」の教材開発、授業実践を担当する。研究分担者・小川正光は、「住居の役割」についての教材開発、授業実践を分担する。
平成26年度中に、研究代表者と二名の研究分担者各人が、それぞれの所属大学附属学校（小、中複数校）での授業実践に向けてさらに教材研究を行い、子ども達の学習要求と擦り合わせて検討を深め、授業実践を行うことを確認している。平成26年度末までに、それらの授業実践の成果をまとめて、改善案の提示していく予定である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
昨年度10月に、研究分担者の一人が急逝したため、予定していた分野（「地域の住環境」「地域コミュニティと共生できる住居」）の高等学校での実践が、直前で実施できなくなってしまった。研究授業の実践高等学校も決定していたのに、大変残念である。
このような不測の事態が起こり、研究代表者も多少予定が遅れて、昨年度の計画を完全に達成することが出来ず、予定通り研究費を使用することが出来なかった。
平成26年度には、急逝した研究分担者の担当分野（「地域の住環境」「地域コミュニティと共生できる住居」）について、研究代表者の関わっている中学校や高等学校で授業実践出来るよう、その後早速、実践校を探している。
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