2014 Fiscal Year Research-status Report
教育の情報化に対応した中・高等学校の家庭科住居領域の授業開発に関する実証的研究
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25350076
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| Research Institution | Naruto University of Education |
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Principal Investigator |
速水 多佳子 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (90578676)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 家庭科 / 住居領域 / 教育の情報化 / ＩＣＴ活用 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年の教育の情報化の推進に伴って学校現場で多くの取り組みが実施されており、昨年度に引き続き現状把握のために、研究会等に参加して情報収集を行った。ＩＣＴ機器を活用した授業を行うことで児童生徒の学習意欲が向上し、理解を深めることができるという効果をあげている授業実践事例を多数収集することができた。しかし、家庭科での事例は少ないという現状であった。衣食住などの生活全般を学習対象としているという教科の特性からも、ＩＣＴ機器の活用は家庭科の授業の質を高める効果が期待でき、授業開発を進める研究を行うことは意義がある。
本年度は特に住居領域の指導内容に関する分析のために、現在使用されている小学校・中学校・高等学校のすべての教科書の記載内容を整理した。また、学校現場での住居領域の指導の実態を把握するために、徳島県下すべての中学校・高等学校を対象として教員向けのアンケート調査を実施した。この調査には、教員のＩＣＴ活用の実態や指導力に関する内容も含め、実際の指導状況を知るために年度末に調査票を配布し、現在は調査結果を集計中である。授業実践については、６時間程度の住居領域全体の授業案を作成して高等学校に依頼し、２月に授業実践を行った。その効果についても現在分析中である。
これまでの研究成果については、教科書分析の内容を「家庭科住居領域の指導内容に関する考察」として本学の研究紀要に論文発表し、昨年度の授業実践の内容については学会で２本の口頭発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度に予定していた教員対象の調査を実施することができた。また、授業実践についても高等学校１学年８クラスで実践することができ、現在はそれぞれの結果についての分析を行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
住居領域の指導の実態を把握するために実施した教員対象の調査結果について、集計して分析を行う。また、今年度の高等学校で行った授業実践の効果について、生徒対象のアンケート調査や授業プリントなどをもとにして検証作業を行う。そして、今年度の内容に改善を加えて、家庭科における情報活用能力の育成を目指した授業案を提案する。
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| Causes of Carryover |
住居領域の実態と教員のＩＣＴ活用の実態を把握するためのアンケート調査を、２つの県のすべての中学校と高等学校の教員を対象として実施する予定であった。しかし、研究を進めるうちに、家庭科におけるＩＣＴを活用した授業実践例はまだ少ないことがわかり、調査対象は１つの県で十分であると判断したために研究費に残額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
教育の情報化の進展は著しく、先進的な実践事例を把握するために、次年度も研究会等には積極的に参加して情報収集を行って、家庭科での授業実践に取り入れるように努める。また、これまでの研究成果を発表する費用として使用するとともに、次年度の学校現場での授業実践の費用として有効に活用したい。
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