2013 Fiscal Year Research-status Report
体感温度の認知による居住環境バリアフリー化の促進-ヒートショック・熱中症対策
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25350079
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Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Research Institution | Kyoto Prefectural University |
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Principal Investigator |
柴田 祥江 京都府立大学, 生命環境科学研究科(系), 講師 (20624357)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松原 斎樹 京都府立大学, 生命環境科学研究科(系), 教授 (80165860)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 居住環境 / 体感温度 / 冬期・夏期 / ヒートショック / 熱中症 / 予防対策 |
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| Research Abstract |
本研究は，生活者自身が住宅内で体感温度を認知すること（見える化）により，劣悪な温熱環境を我慢しすぎず，温熱環境を改善し，住宅内でのヒートショック（以下ＨＳ）や熱中症を予防することを目的としている。
平成25年度は生活者の住宅内温熱環境把握実態調査とＨＳと熱中症予防策の現状調査を行った。具体的には，京都府下の高齢者が居住する住宅を対象に，アンケート調査と温熱環境実態調査を実施した。温熱環境測定は温湿度計を配布して，5室（居間，寝室，台所，トイレ，脱衣所）の温湿度を確認後，日記アンケートを実施し行動の変化を記録させた。その結果，冬期73件，夏期74件の有効な回答が得られた。
冬期調査では、ＨＳの認知は63％で，その症状は知っていたが，1年間のＨＳ死亡者が交通事故死者数より多いことを知っていたのは，全認知者の約3割であった。年齢が高いほど脱衣室やトイレを「寒くて我慢できない」と感じておらず，「脱衣室暖房」や「トイレ暖房」のHS対策をしていたのは約2割であった。冬期の明け方のトイレの温度はほとんどが17℃以下であり，特に65歳以上は10℃以下に集中していた。高齢者は10℃に曝露されると血圧が急上昇するので身体への負担が危惧される。
夏期調査では熱中症が室内でも発生することはほぼ全員が認知していたが，夜間にも発生することの認知は約３割であった。エアコン使用は熱中症対策に有効であるが，アンケート結果では高齢者は熱中症対策としての位置づけが低い。省エネルギー意識の高さと関連していると考える。
調査結果から，住まい手は冬期，夏期の住宅内の温熱環境を正しく把握できていないことが明らかになった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初予定していた冬期，夏期の室内温湿度測定とヒートショック，熱中症対策のアンケート調査は終了し、それぞれ分析を行っている。さらに，次年度予定の詳細訪問調査も１部実施しており，分析も進めていることから，当初の計画以上に進展している。26年度は，詳細な訪問調査を追加して，冬期と夏期調査を関連づけて分析を進めて行く。生活者の体感温度の認知により，HS，熱中症の予防の可能性を実証するとともに，生活者視点からのHS，熱中症対策の具体例を示す。
結果の公表については初年度，学会発表を行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
生活者自身に体感温度を認知させ，事後インタビュー調査を実施する。自宅の温熱環境を認知することによって，認知後の生活行動の変化を環境バリアフリー化と省エネルギー行動の両面から変化について把握する。研究者が住宅内でのＨＳ，熱中症の予防対策としての住宅内温熱環境改善方法を提案する。生活者が劣悪な温熱環境を我慢しすぎず，過剰な冷暖房を抑制し，少ないエネルギーで暮らす方法を見つけて実践する。生活者視点からのＨＳ対策，熱中症対策を具体化させる予定である。
結果の公表については初年度は得られたデータから，学会発表は行っているが，今後は論文投稿する計画である。
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| Expenditure Plans for the Next FY Research Funding |
25年度は調査実施のマンパワーとして，研究者，大学院生，学生が調査，データ入力を担当したため，アルバイトは少人数で調査を実施できた。謝金の使用が少なかった。また、旅費については，測定機器を郵送するなどしたので，測定機器を自ら運ぶための旅費は計画よりも少なくてすんだ。この点が主な理由である。
26年度の研究費は以下のとおり使用する計画である。物品費20万円，調査費，学会発表のための旅費50万円, 詳細調査のための謝金40万円, その他は論文投稿料，英文校閲料などに40万円使用する。
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