2014 Fiscal Year Research-status Report
体感温度の認知による居住環境バリアフリー化の促進-ヒートショック・熱中症対策
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25350079
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| Research Institution | Kyoto Prefectural University |
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Principal Investigator |
柴田 祥江 京都府立大学, 生命環境科学研究科(系), 講師 (20624357)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松原 斎樹 京都府立大学, 生命環境科学研究科(系), 教授 (80165860)
澤島 智明 佐賀大学, 文化教育学部, 教授 (40404115)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| Keywords | 高齢者 / 室内温熱環境 / 体感温度 / 温度認知 / 夏期・冬期 / 熱中症 / ヒートショック / 予防対策 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，生活者自身が住宅内で体感温度を認知すること（見える化）により，劣悪な温熱環境を我慢しすぎず，温熱環境を改善し，住宅内での熱中症やヒートショックを予防することを目的としている。
平成26年度は，25年度に実態調査を行った郵送調査に追加して冬期から始めた対象者には夏期調査を実施した。さらに対象者の中から，詳細調査の受け入れに同意を得られた11軒の対象者の自宅を訪問して，夏期および冬期の２回の調査を実施した。高齢者の住まいの実態と，居住者の意識，行動，住まい方をインタビューするとともに，温湿度測定を行った。インタビュー調査は，住宅の状況，温湿度への関心と，健康状況，環境問題への関心についても聞き取った。夏期には熱中症対策，住宅内温熱環境制御方法（エアコン，扇風機の使用状況等），夏期の防暑行為（住まい方の工夫）を質問した。冬期にはヒートショックの認知，情報源，暖房機器の使用状況，採暖の工夫について質問した。
温湿度測定は，居間，寝室，台所，トイレ，脱衣室の５箇所，冬期は廊下を追加して測定をした。期間中対象者に温湿度計の読み取り，温度・湿度の記録を依頼するとともに，住まい方の日誌をつけさせることにより，体感温度の認知を促した。
調査結果から，夏期には暑熱の危険（熱中症）についての知識が温熱環境の改善行動に結びついていない実態，冬期には，冬期の健康に問題があるとされる基準よりも低い温度で暮らしている実態が明らかになった。居住者視点からの熱中症対策や，ヒートショック対策を実施している例が抽出され，具体的な改善事例を得ることができた。追加して，室内温熱環境改善のための具体的な方法として「窓簡易断熱」を提案して，調査宅の廊下，トイレ，脱衣所で施工しての効果測定を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
25年度に実施した夏期・冬期調査の分析を行うとともに，冬期から始めた第２グループ対象に夏期調査を実施した。その上で詳細な訪問調査を実施した。26年度に予定していた訪問調査は当初の目的を達成した。25年度に行った実態調査と合わせて分析を行い，居住者視点からの熱中症とヒートショック対策の具体例を抽出した。結果については学会発表を行った。冬期には室内温熱環境改善のための具体的な方法として，安価でできる「窓簡易断熱」を提案して調査者宅で実施，事後インタビューを行い効果を分析しているおおむね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
25年度，26年度の調査で得られたデータの分析を行っているが，夏期，冬期のデータをそれぞれ分析し，それぞれの結果をまとめての発表をしている。27年度は夏期，冬期のそれぞれの結果を同じ対象者毎につなぎ合わせたデータを作成し，住居の断熱性能，冷暖房設備，さらに防暑と防寒意識、行動を比較しながら分析し，「体感温度の見える化」のヒートショック予防と熱中症予防の有効性を検証する予定である。また，健康科学の分野からの助言を受けて，予防対策の具体化と提案を行う。
結果の公表については，論文投稿と国際学会を行うことに加えて，高齢者向けの講習会や，情報提供（冊子やwebなど）も行う予定である。
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| Causes of Carryover |
26年度に実施した実態調査については，京都市内や南部の住宅での調査を効率良くできた。調査謝金については，謝品とした。また，測定機器は25年度購入分を再度利用している。結果の広報については，論文投稿を計画していたが，未投稿となっているものの，論文の原稿はほぼできており，26年度予定していた投稿料を27年度に繰り越し，使用する予定である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
27年度は，これまでのデータの分析，結果発表に重点をおき，学会誌への投稿，また，国際学会での学会発表を予定しているので，その費用が必要である。
以下のとおり使用する計画である。物品費10万円，調査費，学会発表のための旅費40万円，追加調査謝金，英文校閲料の謝金15万円，論文投稿料，学会参加費などその他費用55万円使用する。
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