2015 Fiscal Year Annual Research Report
食生活に課題のある世帯を支援する食育実践プログラムの構築
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25350122
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| Research Institution | Utsunomiya University |
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Principal Investigator |
大森 玲子 宇都宮大学, 教育学部, 准教授 (70447259)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 食育 / 食教育 / 食生活 / 食環境 / 単身者 / 若者 / 朝食 / 味覚教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、世帯構成および世帯状況と食生活の課題との関連を調査分析し、食生活に課題を抱える世帯に対して、生涯にわたって望ましい食生活を送ることができるよう支援するための食育実践プログラムの構築を目的とするものである。最終年度の本年度は、全体計画のうち、(7)食育実践プログラムの本実施と評価、(8)今後の課題を踏まえた本研究の取りまとめを行った。
(7)食育実践プログラムの本実施と評価
昨年度までの成果をもとに、行政との連携、企業との連携を取り入れたプログラムを開発し、20代単身世帯および幼児学童をもつ世帯を対象として実施した。20代単身世帯を中心としたプログラムでは、食環境整備の一環として実施した学内生協食堂による朝食提供において、「生活習慣の改善に繋がった」「定期的に利用することで食への意識を高めるきっかけとなった」等、効果的な支援であることが確認された。また、伝統食品を加工し、継続的な食育支援を進めた結果、「以前よりも伝統食品を摂取するようになった」等、食生活を意識し行動変容へと繋がっている例も見受けられた。幼児学童をもつ世帯を中心としたプログラムでは、子どもと家族を対象とした味覚に関わるプログラムにおいて、食べ物と真剣に向き合う機会になっただけでなく、言語活動と連動させたプログラム開発の新たな可能性を見出すことができた。また、偏食改善プログラムにおいて、食べ物側および食べる人側の要因にわけて食環境整備を進めたところ、食べる人側の要因を整備することにより、子ども達の偏食改善に効果的であることが示唆された。
(8)今後の課題を踏まえた本研究の取りまとめ
今後の課題として、継続的な食育支援のあり方を定期的に検討していくこと、継続的な支援の中で、対象者が参加しやすい環境整備を進めること等が挙げられた。食育を推進していく上で、より一層の連携支援および環境整備を進めることが大切である。
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