2014 Fiscal Year Research-status Report
食物選択行動の法則化とその成果を活用したフードチェーンにおける新たな食育戦略
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25350130
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| Research Institution | Osaka City University |
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Principal Investigator |
上田 由喜子 大阪市立大学, 大学院生活科学研究科, 准教授 (40310841)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
清原 昭子 中国学園大学, 現代生活学部, 准教授 (20351968)
福井 充 大阪市立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (40173322)
小塩 真司 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (60343654)
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| Project Period (FY) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| Keywords | 食物選択行動 / 価値観尺度 / 構成概念妥当性 / 大学生 / 就労者 / 因果関係 / 信頼性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成25年度からの継続として、交差遅れ効果モデルによる変数間の因果関係の推定については、VFCS→DEBQ（食行動の特徴を測定する日本語版）VFCS→HEL（健康的な食生活リテラシー尺度），VFCS→SDQOL（食に関する主観的QOL）というVFCSからの因果的影響（交差遅れ効果）のみが有意であった。
さらに25年度に開発した「食物選択における価値観尺度(Values in Food Choice Scale ; VFCS)」の妥当性について、6因子のうち4因子を対象としてVFCSの構成概念妥当性を検証した．方法として、大学生および企業従業員を対象に，インターネットを利用した２種類の調査を実施した．調査1は対象者のVFCSを測定するための質問紙調査、調査2は18種類の食品・食事群を示し、各項目10種類の選択肢から１つを選択（購入）してもらう買い物調査とした．買い物調査については、内的整合性が低かった．また、MMMの４つの基準により妥当性係数をみると「健康・栄養」「メディア情報・人気」「手軽さ・便利さ」「安価・価値」の順に 0.362, 0.206, 0.006, 0.294であり，4因子全体では構成概念妥当性はない結果となった．一方、成分表示のクリック回数の合計は「健康・栄養」との中程度の相関がみられ，成分表示に関心を示す人は健康・栄養に関心を持つ傾向が示された．妥当性が低かった要因として、買い物調査において一部の食品・食事で特定の選択肢に回答が集中したこと、「手軽さ・便利さ」因子のように回答者が想定する状況によって選択肢の評価が分かれる項目があったこと等が考えられる．27年度はこれらの解明と、食物選択行動の視点から効果的な食育を行う計画である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
26年度は、食物選択行動の法則化を示す計画であったが、結果が推測どおりとならなかったので、再度の検証が必要となり、やや進捗が遅れる結果となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
食物選択行動の法則性を導き、その法則性に基づいた新たな食育戦略を提案し、ポピュレーションアプローチとしての方策の一助としたい。
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| Causes of Carryover |
平成26年度は、国際会議に参加し発表する予定で予算を確保していたが、日程の都合で参加することができなかったため生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成27年度は、国際会議に参加・発表することがほぼ決定しており、日程調整も可能であることから、執行できる予定である。
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Research Products
(2 results)
